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戸建て住宅に太陽光発電は設置するべき?設置の際に注意すべきポイントは?
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最近は、新築住宅の屋根に太陽光発電が設置されているのを見かけることが増えました。一戸建て住宅を新築する際、太陽光発電を設置するかどうか迷う人も多いのではないでしょうか。自家発電によって生活に必要な電気代を節約できるとはいえ、設置費用を回収できるか、十分な費用対効果を得られるかどうか気になるところです。ここでは、戸建て住宅に太陽光発電を設置するメリットやデメリットなどの基礎知識、近年のトピックなどを簡単に解説します。
戸建て住宅に太陽光発電を設置するメリット
戸建て住宅に太陽光発電を設置するメリットは、主に次の4つです。
太陽光発電を設置する4つのメリット
1電気代を節約し、家計の助けになる
自宅の屋根で発電した電気を自家消費するため、電力会社から購入して使用する電力量が減り、電気代を削減できます。
また、家庭内で使いきれなかった余剰電力を電力会社に買い取ってもらえる「売電」の制度もあります。売電価格(買取価格)は国が定めたFIT制度(固定価格買取制度)で決められており、2024年現在の売電価格は10kW未満の場合は16円/kWh、10~50kW未満の場合は12円/kWh(いずれも税抜)です。売電価格の単価は年々下がっているとはいえ、電気代や燃料価格が高騰し、さまざまな商品の値上げが続く昨今、少なくとも10年間は固定価格による売電収入を得られることは大きなメリットといえそうです。
ちなみに、FIT制度によって電力会社が買電する費用の一部は、電気使用者が月々の電気料金に含まれる「再生可能エネルギー発電促進賦課金」という形で負担する仕組みになっています。
2補助金を受けられる可能性がある
太陽光発電の設置には初期費用がかかりますが、都道府県や市町村など地方自治体の補助金を受けられる可能性もあります。お住まいの自治体で補助金制度が設けられているか、公式サイトなどで調べてみましょう。要件や補助金額は実施する自治体や設置容量によって異なります。
参考)東京都「災害にも強く健康にも資する断熱・太陽光住宅普及拡大事業」の場合
[3.6kW以下]12万円/kW(上限36万円)
[3.6kW超]10万円/kW(50kW未満)
※新築住宅の場合
※令和6年度予定
※参考)クール・ネット東京 ウェブサイト
2024年3月現在、太陽光発電のみの設置に対する国の補助金制度はありませんが、再生可能エネルギーの発電をサポートする補助金はあります。その一つが「経済産業省及び環境省による戸建ZEH補助事業」です。年間で消費するエネルギー量が、生産するエネルギー量と等しくなることを目指す住宅=ZEH(ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス)に対する補助金です。
太陽光発電などの再生可能エネルギーの発電、高断熱化など省エネ性能といった要件を満たすと、ZEH住宅で55万円、より高性能なZEH+住宅で100万円の補助金が交付されます(※)。ダイワハウスの住まいは標準仕様でZEH基準に対応しています。
3災害時・停電時の安心につながる
地震や台風などの自然災害によって停電になった時でも、ソーラーパネル(太陽発電モジュール、太陽光発電パネル)などの機器のセットが故障していなければ、自立運転機能によって昼間は電気を利用し、自宅で平常時に近い生活を送れます。パワーコンディショナーの非常用コンセントに接続すれば、携帯電話の充電をしたり、テレビ、ラジオ、冷蔵庫、洗濯機などの家電を使用したりできます(電気の使用量には上限があります)。
ただ、夜間はもちろん、日中でも雨天時などは発電しないため電気は使えません。そこで、家庭用蓄電池との併用がおすすめです。ダイワハウスは「全天候型3電池連携システム」をご提案しています。電気をつくる太陽光発電と燃料電池(エネファーム)、電気をためる蓄電池を組み合わせて、戸建て住宅のレジリエンス性を高めます。エネファームや蓄電池を併用することでエアコンや電子レンジなど消費電力の高い家電も使用可能になり、悪天候でも約10日分の電力と暖房・給湯を確保できます(※)。
※水道とガスが使える場合。電子レンジ、炊飯器はエネファーム稼働時のみ利用として算出。
[約10日間の内訳]エネファームの発電電力利用8日間+蓄電池のみ約2日間。一部対応できない地域・商品があります。
4環境保護に寄与できる
太陽光発電は発電時に二酸化炭素を排出しない、エコな再生可能エネルギーです。毎日の暮らしの中で再生可能エネルギーを利用すれば温室効果ガスの削減効果を期待でき、環境保護対策の観点で大いに意義があるといえるでしょう。
戸建て住宅に太陽光発電を設置するデメリットや注意点
戸建て住宅に太陽光発電設備を設置するデメリットと、注意が必要な点をご紹介します。
太陽光発電を設置するデメリットと注意点
1初期費用がかさむ
太陽光発電を設置するには、当然ながら初期費用がかかります。ただ、近年はソーラーパネルの価格が下がり、少ないコストで設置できるタイプの太陽光発電も登場しています。光熱費の抑制や売電による収入と相殺できるかもしれないことを考えれば、戸建て住宅に太陽光発電を設置するメリットは大きいといえるでしょう。
2メンテナンス費用がかかる
ソーラーパネルは風雨にさらされるため、経年劣化は避けられません。そのため、設置後も定期的な点検やメンテナンスと、それにかけるお金が必要です。きちんとメンテナンスを行えば、ソーラーパネルの耐用年数(寿命)は25年程度といわれています。ただ、災害や初期不良などで故障するケースもあるので、メンテナンスや修理費用、アフターサービスの内容を事前に設置業者に確認することが重要です。
3期待した発電量が得られない場合がある
太陽光発電による発電出力はさまざまな要因に左右されるため、正確な予測が難しいのが実情です。ソーラーパネルを取り付ける場所が日射量の少ない北向きの屋根だったり、隣の建物の陰になっていたりすれば、発電効率は下がってしまいます。太陽光発電を設置する前に、お住まいの地域の日照時間、日射量を得られる時間帯などさまざまな影響要因を踏まえてシミュレーションを行い、どの程度発電できるか確認しましょう。
4条件により設置できない場合がある
太陽光発電は新築と同時ではなく、既築の建物に後付けで設置することも可能です。ただし、屋根の形状によっては取り付け不可だったり、十分な容量の太陽光発電を設置できなかったりする可能性も。十分な設置面積がない、屋根の傾斜が大きすぎるなどの理由でも、太陽光発電の取り付けは難しくなります。設置場所や方角によっては、反射光によって近隣の住宅とトラブルになるケースもあります。戸建て住宅(注文住宅)に太陽光発電の設置を検討するなら、新築時にソーラーパネルの取り付けを考慮した最適な屋根形状を検討することがおすすめです。
太陽光発電のかしこい取り入れ方
戸建て住宅に太陽光発電をつける際、失敗しないためのポイントをご紹介します。
太陽光発電導入の相場を知る
太陽光発電の設置費用は、2023年度の平均値は28.8万円/kW(※)。全国的な平均積載量は4kW ~4.5kWといわれているので、計算すると一般的な値として130万円前後が目安となります。10年前には200万円程度が目安でしたが、ここ10年でかなり金額が下がり、設置しやすくなったといえそうです。
ただ、今後も設置費用が下がり続けるかといえば、そうとも限りません。ロシアのウクライナ侵略に端を発したエネルギー不足や物価上昇に伴って、戸建て住宅に住宅用太陽光発電の設置を検討する世帯が増えているためです。太陽光発電の相場は随時変化していくので、設置を検討するタイミングで、最新情報をチェックするようにしましょう。
※資源エネルギー庁第91回調達価格等算定委員会配付資料「太陽光発電について」P.37より
信頼できる設置業者を選ぶ
太陽光発電の設置業者や工務店は慎重に選びましょう。施工業者の工事ミスによって、電気配線の不具合や、雨漏りなどの問題が起こるリスクがあります。また、先に述べた発電量の試算においても、設置業者の経験や実績、情報量が問われます。設置業者の中には法外な工事費を請求する悪質な業者もいるので、注意が必要です。契約後のトラブル発生を防ぐためにも、太陽光発電を設置する際は設置業者を比較検討し、実績データを確認して信頼できる会社に依頼することが大切です。
ダイワハウスでは、自然エネルギーの黎明期から太陽光発電などのクリーンエネルギーに着目し、住宅用・産業用太陽光発電の開発・導入を推進してきました。住宅用においては2025年までに全棟太陽光発電搭載を目指して、新築戸建て住宅をお建てになる全てのお客さまに太陽光発電の設置をご提案しています。ダイワハウスの建物に載せた太陽光発電は一律15年保証となります。
まとめ
新築時やリフォームで戸建て住宅に太陽光発電を取り付ける際は、長い目で見たメリットとデメリット、導入費用やメンテナンス費用などをよく確認したうえで、信頼できる販売店や設置業者にご相談ください。
自治体による新築戸建て住宅への太陽光発電設置義務化は、2025年に実施予定の東京都を皮切りに今後も拡大する見込みです。太陽光発電を取り巻く状況は年々変化していますので、最新の価格相場や動向を確認して、後悔のない判断をするようおすすめします。
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