「ZEB（ゼブ：ネット・ゼロ・エネルギー・ビル）」とは？

室内環境の質を維持・向上しつつ、
光熱費を削減できます。

エネルギー消費量の削減に伴い、建物の運用に掛かる光熱費を削減することができます。

例えば、延べ面積10,000m²程度の事務所ビルで50%省エネルギーのZEB Readyを実現した場合、創エネ設備なしで年間で40～50%の光熱費を削減することが可能です。

太陽光発電などの創エネ設備を設置し、Nearly ZEB、『ZEB』を実現できれば、さらに光熱費を削減することも可能になります。

執務空間・居住空間の質が
重視される社会に。

近年は労働環境、労働生産性の向上に向けた働き方改革等の動きともあいまって、健康・快適性や知的生産性といった建物の中で働く人や居住する人、建物を訪れる人にとっての空間の質が重視される傾向が高まっています。

省エネや創エネによるZEB化を実現した事務所と従来型の事務所での業務のしやすさに関するアンケート調査を実施したところ、ZEB仕様の事務所での執務の方が「業務効率性」「作業快適性」が高いと感じる人が多いという結果が得られました。

また、居住空間でも建物の断熱性能が高いほど各種症状の改善がみられるとの研究報告もあり、室内温度の均一化による快適性の向上に加え、健康増進効果が期待できます。

環境に配慮した建築物を求めるテナントや
投資家、消費者が増えています。

近年、SDGs（※1）やESG投資（※2）といった企業の環境配慮行動に対して評価を行う機運が高まっており、ESG投資において、それらが多く配慮された不動産は投資家から高い評価を受けることが明らかになってきています。

国土交通省の調査結果では、ESG不動産への投資理由として「入居者や入居企業が環境性、快適性、健康性に配慮した不動産を重視し、またそのような不動産を選別しているから」という理由が最も高くなっています。ついで「主要投資家が環境性、快適性、健康性に配慮した投資行動を重視し、またそのような投資活動を行っている企業への投資を選別しているから」となっています。

• ※1 Sustainable Development Goals（持続可能な開発目標）の略語。2015年に「国連持続可能な開発サミット」で採択され、17の目標と169のターゲットからなる。
• ※2 投資の意思決定において従来型の財務情報だけを重視するのではなく、ESG（環境 Environment・社会 Social・ガバナンス Governance）も考慮に入れ投資判断する手法。

災害等の非常時における
エネルギー自立性の向上につながります。

東日本大震災で重要な業務が停止した理由として、半数以上の人が「停電のため」と答え、その他にもエネルギーインフラの機能停止に関する回答が多く挙がっています。

防災という観点からも、建物の機能を維持するためのエネルギーは必要不可欠です。もし創エネルギー設備があれば、非常時でも一定のエネルギーを得ることができます。さらに断熱性能の高い外皮（※3）やエネルギー消費効率の高い設備などによって、建物機能の維持に必要なエネルギー需要を抑制しておくことで、非常時のエネルギー自立性が高まり、日常生活の継続や事業継続計画（BCP）への対応に貢献できます。

• ※3 建築物の熱的境界となる外壁・床・天井・窓・ドアなど。

エネルギーの見える化により、環境や
省エネルギー意識の啓発が期待できます。

ZEBでは、エネルギー消費量だけでなく、フロアごとのエネルギー使用状況の比較や目標値に対する達成度などを「見える化」します。こうした省エネ意識の啓発により、運用改善効果が期待でき、環境技術に対する理解を深めるきっかけにもなります。