注文住宅・建て替えなら安心・安全・信頼のダイワハウス
会社の歴史・実績には、その会社の姿勢や将来性があらわれます。大和ハウスは創業以来、住宅メーカーのパイオニアとして新たな商品を次々と開発。この歴史と実績も、大和ハウスの家の一部です。
1955
昭和30年
建築の工業化を目指し大阪市で創業。
創業当時の大阪・日本橋の本社-昭和30年6月
間口三間両隣りといってもいい狭い家屋で、
建坪35坪ほどの木造2階建て、事務所はその一部だった
パイプハウス
鋼管(パイプ)構造による規格型仮設建物。骨組み・屋根・壁・床・建具などを
部品化し、現場にて特殊金具で接合・組み立てを行うもので、官公庁を中心に
倉庫・事務所・宿舎・車庫などの用途に利用されました。
創業商品のパイプハウス-昭和30年8月
国鉄沿線に、銀色に輝くパイプハウスが建てられ、
国鉄の事務所、倉庫、車庫などに幅広く用いられた。
パイプハウス組立用器具-昭和30年
組立て移動を簡便にした接合金具類。
写真左は直交クランプ、写真右はU字金具で屋根・外壁の波形鉄板をとめた。
1959
昭和34年
ミゼットハウス
時代は、戦後のベビーブーム。自分の部屋がほしい子どもたちの夢に応え、3時間で建つ「ミゼットハウス」を開発しました。これが現在のプレハブ※住宅の原点です。
※プレハブ
プレハブとは「プレファブリケーション(Prefabrication)」の略で、建材や部品の工業生産率を高めて、均一な品質性能を確保しながらコストダウンを図った工法のこと。建築現場での作業が多いため個々のバラツキのあった従来の建て方に比べて、生産方式や工法が標準化されているために施工精度も高まります。
爆発的ブームの「ミゼットハウス」-昭和34年10月
3時間で建つ勉強部屋として話題を呼んだ。全国各地の百貨店でも展示販売。
1961
昭和36年
大阪証券取引所第一部市場に上場。ひきつづき東京・名古屋にも上場。
1962
昭和37年
パネル式プレハブ住宅「ダイワハウスA型」を発売。
住宅金融公庫※融資対象住宅として最初の認定登録を受けました。
従来のミゼットハウスの延長線上ではなく、居住性の観点から断熱性能、遮音性能を強化し、
台所や風呂なども全てプレハブ化して組込むというまったく新しい視点で商品開発しました。
※現、住宅金融支援機構
ダイワハウスA型 - 昭和37年4月
初の住宅金融公庫融資対象住宅。
モジュールは1260mm、平屋建て、切妻屋根(1寸5分勾配)。
トラス・壁パネル・鉄骨など主要な構造体は工場で
生産された。ジョイント部には鋼製のカバープレート。
サッシは木製、鋼製、41~42年には、
アルミに切り替わる。屋根はカラー鉄板長尺瓦棒葺きであった。
民間初のデベロッパー(都市開発業者)として、大和団地株式会社(昭和36年設立・2001年に大和ハウスと合併)が第一号の大規模団地「羽曳野ネオポリス」を開発・分譲しました。
現在では一般的となった土地付き建物、いわゆる「分譲住宅」の先駆けでした。
羽曳野ネオポリス-昭和37年9月
大和団地が最初に手がけた大規模団地。
住宅ローンのさきがけとなる「住宅サービスプラン」を導入。
当時、一般の人々がマイホームを手に入れる手段には選択肢がありませんでした。
長い歳月をかけて貯金し土地を手にいれ、建築資金を作る。これがマイホーム取得の、
ほぼ唯一の手段でした。より良い住環境を提供するため、
土地と家のセット販売を考えた大和ハウスでしたが、
購入者の資金不足という壁が立ち塞がりました。
新しい挑戦に壁はつきもの、自らの手で壊せばいい。
民間の金融機関※と提携し誕生させた「住宅サービスプラン」は日本初の合理的な家づくりプラン。
住宅ローンの先駆けでした。
※住友銀行(現、三井住友銀行)
1963
昭和38年
当時、プレハブ住宅は、一般にはまだよく知られていませんでした。
当社では「活字や言葉の宣伝だけではなく、実物を見てよさを知ってもらおう。」と意図し、
全国に住宅展示場を展開。現在住宅業界で主流の住宅展示場販売方式の先駆けでした。
プレハブ住宅の展示場展開 -昭和38年10月~
”実物展示”によるPRを全国規模で行う(名古屋住宅展)
1965
昭和40年
わが国初のプレハブ住宅専門工場(奈良工場)を開設。
工場生産方式の飛躍の基点となりました。
奈良工場竣工式-昭和40年4月12日
来賓の元新日本製鐵 永野重雄氏をご案内する創業者 石橋信夫
奈良工場を開設-昭和40年4月12日
平城京址の一角に、わが国初の本格的住宅専門工場を開設。
1970
昭和45年
住宅設計、積算、工場発注システムなどにコンピュータを本格導入。
コンピューターの本格的導入-昭和45年11月
住宅設計・積算、工場発注システムなどに採用
1973
昭和48年
業界初の実物大家屋の全天候試験が出来る環境試験室を持つ施設として、 奈良工場内に中央試験所を開設。
中央試験所を開設-昭和48年11月2日
1976
昭和51年
岡山ネオポリスー昭和51年9月
現在、8,700区画
1977
昭和52年
省エネ住宅「ダイワハウスソーラーDH-1」を発売。
ダイワハウスソーラーDH-1ー昭和52年7月
省資源・省エネルギー時代を先取りした住宅。
太陽熱利用のセントラルヒーティング・ソーラーシステムを配備した。
1979
昭和54年
不動産情報センターを各事務所に設置。中古住宅流通市場を開拓。
1981
昭和56年
「ダイワハウスGシリーズ」開発。
プランを厳選し、顧客のニーズに応じた住まい方を提案する住宅商品を発売。
ダイワハウス ルグランチムニーのある家ー昭和56年7月
1982
昭和57年
対話型自動設計システム(CADNET)を開発、導入。
対話型自動設計システムの開発-昭和57年8月
設計部門の省力化に、コンピューターと対話しながら設計図を仕上げるシステムを完成
1983
昭和58年
中国・上海市に外国人宿泊用施設32棟を、
工期わずか2ヶ月で建設。
以後、中国において賃貸住宅(サービスアパートメント)を中心とした事業を進める。
1989
平成元年
札幌に「寒地住宅研究室」を発足。
1990
平成2年
生活に関わる研究・調査を目的とした「生活研究所」を設立。
1994
平成6年
四十周年記念事業の一つとして、
奈良に「大和ハウス工業総合技術研究所」を開設。
ここから免震システムをはじめとした、大和ハウス独自の技術が生まれていきます。
総合技術研究所
1995
平成7年
阪神・淡路大震災では、グループを挙げて被災地を支援。急ピッチで仮設住宅を建設。
阪神淡路大震災-平成7年1月17日,
震災直後の神戸支社内の様子
被災地に急ピッチ工事で完成した仮設住宅(神戸市東灘区の瀬戸公園)
1998
平成10年
業界に先駆けて、すべての住宅商品を「健康住宅仕様」に。
シックハウス症候群の原因といわれているホルムアルデヒド対策を施しています。
1999
平成11年
2003
平成15年
当社の住宅は、平成7年1月に起きた阪神・淡路大震災で全半壊ゼロ※という実績により、
その耐震性の優秀さを実証しましたが、「住宅の更なる安全性の向上」を目指し、
プレハブ住宅業界で初めて「免震住宅」を商品化。その後、更なる機能向上を目指し、
2003年、コストパフォーマンスに優れた「ダイワハウス新免震住宅」システムを発売しました。
※地殻変動による全壊・半壊を含まず。
新免震住宅システムを開発-平成15年7月3日
西松建設㈱愛川衝撃振動研究所で公開実験
業界に先駆けて、すべての戸建て住宅を「防犯配慮仕様」に。
破るのに時間のかかる防犯合わせ複層ガラスなど、
「防犯性能の高い設備機器」を採用しています。
2004
平成16年
環境共生住宅とは、地球温暖化防止のために国土交通省が普及を推奨し、
(財)建築環境・省エネルギー機構により、環境に優しいと認定された住宅です。
大和ハウスの総合1位達成は、平成16年度、17年度、19年度、20年度、21年度、
22年度、23年度とあわせ7回目となり、近年は5年連続で1位となっています。
2005
平成17年
ユニバーサルデザインの基本である「使いやすさ」「わかりやすさ」「安全性」に「美しさ」を プラスして、「住まいと家族みんながいつまでも仲良くあるための空間づくり」を目指した、 当社独自のコンセプトです。
2006
平成18年
世界最大の実大三次元震動破壊実験施設(通称:E-ディフェンス)において、
民間企業では初めて、大規模な加震実験を行いました。
2棟の耐震および制震戸建て住宅を実験し、
多くの性能値で業界一位の成果を得ました(当社調べ)。
※「E-ディフェンス」で行われる民間企業単独での加震実験は、
当社が業界初となりました。
巨大地震を18回(震度6強~7で、阪神・淡路大震災時の記録波および、
その加速度の2倍レベルも含む)、大地震を33回、
中地震を34回、合計85回の加震実験を実施しました。
1981年に、建築基準法に「新耐震基準」が導入された際、
新基準に対応するため開発された基幹工法「ダイワハウスGシリーズ(型)」。
以来25年の間、
当社戸建住宅の主要構造として度重なる震災においても全半壊ゼロ※の実績を示すなど、
その基本性能の高さを証明してきました。※地殻変動による全壊・半壊を含まず。
近年、戸建住宅に対するお客さまの要望も多様化するなど、
住宅に求められる品質・性能・快適性はより高度・多彩になってきたのを受け、
25年ぶりとなる新工法を開発、新たな主力ブランド「xevo」として展開することになりました。
新しい工法では「外張り断熱通気外壁」の採用による省エネ・高耐久性能の向上などの技術
刷新が図られました。
2010
平成22年
当社の新たな環境・エネルギー技術、 ICT技術とエリーパワー株式会社が開発を進める蓄電技術を組み合わせた、 当社が考える次世代のエコ住宅を埼玉、愛知、大阪の3カ所の住宅展示場で公開し、 お客さまからの評価と技術評価を目的に実証実験を開始。
「moogle(モーグル)」の本格的運用開始(2011年4月~)
※2006年10月より住宅床下点検ロボットの開発に着手。
※2012年10月17日より販売開始。
2011
平成23年
カナダの出版社コーポレートナイツ社が選定する 「世界で最も持続可能な100社」(2011 Global 100 Most Sustainable Corporations in the World) に選出されました。
東日本対震災では、グループを挙げて被災地を支援。
震災後約1週間、3月19日から応急仮設住宅建設を始め、
3月30日、岩手県陸前高田市に被災地1号となる36戸の応急仮設住宅が完成。
大和ハウスグループでは、全体の約2割にあたる11,041戸 ※の応急仮設住宅を建設しました。
※2011年9月30日現在。
業界初 HEMS制御による家庭用リチウムイオン蓄電池搭載 のスマートハウスの第一弾として、 戸建住宅「xevo」に2.5kWhの家庭用リチウムイオン蓄電池、当社独自開発の「D-HEMS」、 太陽光発電システムを組み合わせた「スマ・エコ オリジナル」を発売。
当社創業商品「パイプハウス」と、
1959年10月に発売したプレハブ住宅の原点「ミゼットハウス」は、日本の科学技術の発展を示す貴重な資料として、独立行政法人国立科学博物館の重要科学技術史資料(愛称:未来技術遺産)に「黎明期のプレハブ」として登録されました。
2011年11月26日より発売した戸建住宅全商品は、
一般社団法人 移住・住みかえ支援機構(以下、JTI)が定める
「移住・住みかえ支援適合住宅」の認定を受け、
JTIの「マイホーム借上げ制度」の借上げ対象住宅となりました。
住宅メーカーが販売する戸建住宅の全商品を
「移住・住みかえ支援適合住宅」として認定するのは、業界初。
実際の建築事例を見て、理想の住まいをイメージする。
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詳しい資料で情報収集。家族でカタログをひろげて検討する。