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Sustainable Journeyは、2024年3月にリニューアルしました。
コンビニやカフェのコーヒーカップ、スーパーの食品トレー、ネット通販の梱包材——。便利な暮らしの裏側で、私たちは毎日たくさんのごみを生み出しています。しかし、日本のごみ問題はすでに「解決された」と思っている人も多いのではないでしょうか。実際、日本ではごみの多くが焼却処理され、街中でごみがあふれることもほとんどありません。けれども、その"見えにくさ"の裏で多くの問題が片付けられずにいます。2025年時点の最新データによると、日本の一般廃棄物のリサイクル率は19.5%。この数字は過去10年間ほとんど変わっておらず、20%前後で横ばいの状態が続いています。「日本の場合、ごみの"適正処理"はきちんとできています。ただ、それによって"ごみ問題は解決した"かのように見えてしまっているんです」。そう話すのは、一般社団法人ゼロ・ウェイスト・ジャパン代表理事の坂野晶さんです。SDGsが国際社会で掲げられてから約10年。環境問題への関心は高まったようにも見えますが、状況は本当に変わったのでしょうか。日本のSDGsの現在地、そしてこれからの可能性について話を聞きました。
もともとは鳥が好きで、絶滅危惧種の世界最大のオウム「カカポ」をきっかけに環境問題に関心を持ったという「一般社団法人ゼロ・ウェイスト・ジャパン」代表理事の坂野晶さん。10年間取り組んでも、ごみ問題は一進一退の状態です。「一生かけたとしても、どこまでたどり着けるかわからない」と話すその表情は明るく、悲壮感はどこにもありません。そのポジティブさの源泉はどこにあるのか。坂野さんがまっすぐ見据える先に、どんな未来を目指しているのかを伺いました。
お茶碗でご飯を食べる、湯呑みやカップでお茶やコーヒーを飲む。そんな当たり前の生活の風景が、この先なくなってしまうとしたら……?「工芸の世界では、これまでリサイクルやリユースは一般的ではありませんでした。ですが、産地では資源枯渇が起こりはじめており、その対策が急務です」。そう話すのは、経済産業省から中川政七商店に転職し、2026年2月から始まった"工芸のしまいかた"を考える循環プログラム「C KOGEI」を立ち上げた羽端大さんです。2025年10月に、社会や環境に配慮した公益性の高い企業に与えられる国際認証「B Corporation™(B Corp)」を取得した中川政七商店。300年以上続く老舗企業として、これから先もサステナブルであり続けるために、どのようなアクションを起こしたのでしょうか。ものづくりの現場から見えること、目指す未来について話を伺います。
タイパ・コスパが重視され、暮らしを効率化しようという流れのある現代。最新テクノロジーによってさまざまなものの機能性が向上し、手頃な価格で入手できるようになりました。手をかけ、時間をかける「工芸品」は、ある意味でその価値観とは真逆の世界にあります。中川政七商店でサステナビリティ戦略担当を担う羽端大さん。実は前職の経済産業省では、スタートアップ政策や最先端技術を生かしたイノベーション政策に取り組んでいたそうです。両方の世界を見てきた羽端さんだからこそ感じている「工芸の力」とは。
未来の建物って、どんな姿をしているんだろう。都心のビル街でも、木の香りや温もりを感じられて、当たり前に脱炭素や自然共生、資源循環がなされている——。そんな"少し先の当たり前"を先取りした場所が、2025年9月に神奈川県厚木市の山あいに生まれました。フジタの技術センター付属棟「続(つづく)」です。柱・梁から床、外壁、内装、歩道に敷き詰められたブロックまで。ここにあるのは、従来の建設の枠を超えて、素材そのものが環境価値を持つ世界です。2026年4月から、GX-ETS(排出量取引制度)が本格的に義務化されることで、企業は「どれだけCO2を出すのか」をもう他人事にできなくなります。カーボンニュートラル社会の実現に向けた経済・社会システムの変革が、法制度や市場メカニズムを通じて本格化する重要な年となります。その"答えのかけら"を集めるための場所として誕生したのが、この「続」でした。「自然を 社会を 街を そして人の心を 豊かにするために フジタは たゆまず働く」を企業理念に、長年にわたって環境技術を磨き続けてきたフジタの次の一手が凝縮された付属棟「続」の全貌とは? フジタのGX戦略部部長の菅原玲子さんに、その背景と狙いを伺いました。
オランダ・アムステルダム在住のサステナビリティ・スペシャリスト、西崎こずえです。私が住んでいるアムステルダムをはじめ、ヨーロッパでは近年、猛暑や熱波が深刻化しています。そこで今回は、フランス・パリ、スペイン・バルセロナ、オランダ・アムステルダム、ギリシャ・アテネ、ドイツ・ベルリンといった主要都市の取り組みをご紹介。欧州各国の事例をひも解きながら、気候変動時代に求められる都市づくりを見ていきます。
2025年4月に開幕した大阪・関西万博(以下、大阪万博)は「いのち輝く未来社会のデザイン」をテーマに掲げ、持続可能な開発目標(SDGs)への貢献に向けたさまざまな取り組みが進められています。中でも、史上初ともいえる規模で展開されるのが、「万博サーキュラーマーケット ミャク市!(以下、ミャク市)」です。ミャク市とは、万博で使用された施設・建材・設備・什器などを、閉幕後にオークション形式で出品し、リユース(再利用)へとつなげるためのプラットフォームです。対象となるのは建築物1棟から、ベンチや照明器具、マンホールのふたといった細部に至るまで、多岐にわたります。これまでに例のない大規模なリユースの試みであるミャク市は、どのような経緯で生まれたのでしょうか。ミャク市の制作・運営に関わった、2025年大阪・関西万博EXPO共創プログラムディレクターでパノラマティクス主宰の齋藤精一さん、公益社団法人2025年日本国際博覧会協会 持続可能性局 担当課長の大林正樹さん、大和ハウス工業 東京本社BS本部 技術統括部 企画開発設計部 西日本室開発PJGの永野一朗さんに話を伺いました。
台湾在住のノンフィクションライター、近藤弥生子です。私は社会やカルチャーについて取材することが多いのですが、近年、カルチャー界で開催されるさまざまなイベントで、「イベントごとに資材を使い捨てることはせず、できるだけ再利用しています」という主催者側の声を聞くことが増えてきました。
「ゴミから感動をつくる」。そんな挑戦を掲げる企業があります。廃棄される野菜や食品のかすを"素材"に変え、建材や家具へと生まれ変わらせるスタートアップ、fabula(ファーブラ)。その代表を務めるのが、町田紘太さんです。現在、世界の食品ロスは年間25億tに達するといわれており※1、その多くはゴミとして廃棄されます。焼却処理する際に温室効果ガスである二酸化炭素(CO2)が大量に排出されるなど、食品ロスは地球温暖化にも大きな影響を与えています。fabulaが開発した「新素材」は、こうした環境問題にどのように寄与していくのでしょうか。新素材が生まれた背景、そしてなぜ町田さんがこの道を選んだのか、その軌跡をたどります。
食品廃棄物を建材や家具へと生まれ変わらせるスタートアップ、fabula(ファーブラ)。対象になる食品廃棄物は、白菜やカカオ豆の種皮、さらには賞味期限切れのコンビニ弁当まで、多岐にわたります。サステナビリティに力を入れている企業として注目を集めていますが、代表の町田紘太さんはどのような未来を描いているのでしょうか。話を伺いました。
資本金300万円、18名から始まった大和ハウス工業は、創業者の理念でもある「社会の困りごとや課題を解決」しながら成長してきました。これまで、社会や生活者に寄り添い、どのように事業を進めてきたのか。そして2055年の創業100周年に向けてどんな未来を描いているのか。70年の歩みと、未来への思いをお伝えします。
オランダ・アムステルダム在住のサステナビリティ・スペシャリスト、西崎こずえです。私が住んでいるアムステルダムをはじめ、現在ヨーロッパは各地で「サーキュラーシティ(循環型都市)」への移行が急速に進んでいます。前回のアムステルダムに続き、今回は世界で最も「幸福」な国のひとつでありつつ、サステナブルな都市フィンランド・ヘルシンキの現状をお伝えします。
私たちの生活の身近にあるコンビニ。今や社会のインフラともいえるコンビニで、新たにサステナブルな事例が生まれています。それが「店舗建材のリユース」です。大和リース株式会社は株式会社ローソンと共同で、閉店店舗の屋根・壁・柱・サッシなどの建築資材を新店舗の建築に再利用する取り組みを行っています。そのリユース率は、なんと9割。新たな資源を極力使わず、環境負荷を減らす「サーキュラー建築」の典型例ともいえる「建材9割リユース」は、どのような経緯で始まったのでしょうか。大和リース本社設計推進部次長の犬飼正樹さんに話を聞きました。
国内外の数多くの建物や都市を研究する建築史家として活躍しながら、建築家としても自然と融和した魅力的な建物を生み出している藤森照信さん。今回は、日本の建築の歴史や、藤森さん自身の作品などを紐解きながら、自然と建築の関係、そしてサステナブルな建築のありかたについてお話を伺いました。
サステナビリティの最前線に関わる方たちの声を、寄稿形式でお届けする本連載。今回はオランダ・アムステルダム在住の西崎こずえさんが登場です。西崎さんは、サステナビリティ・スペシャリストとして、オランダに拠点を置くサステナビリティ経営コンサルティングファームに参画しています。ヨーロッパは現在、各地で「サーキュラーシティ(循環型都市)」への移行が急速に進んでいるといいます。欧州各国の事例を解説しながら、サーキュラーシティの今を紐解きます。初回は、世界で初めて都市全体でサーキュラーエコノミーを宣言したオランダのアムステルダム市の現状です。
県内外から季節を問わず多くの利用者が訪れる、レジャー施設「こてはし温水プール」。ここには、隣接した清掃工場で発生した余熱を温水プールの昇温や施設の冷暖房に活用する、サステナブルなエネルギーシステムが取り入れられています。その仕組みや利用状況、効果について、ご紹介します。
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