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Sustainable Journeyは、2024年3月にリニューアルしました。
舞台は、異常気象と社会のAI化が進んだ2045年。新進気鋭の漫画家・夕暮宇宙船さんが描く『utopia（ユートピア）』は、2025年10月24日に少年ジャンプ＋に掲載後、SNSを中心に広がりを見せています。同年末には、「読者が選ぶ！少年ジャンプ＋読切総選挙2025」で1位を獲得しました。作品内で描かれる、"あの日の夏"を渇望する、地球温暖化が進んだ世界に生きる子どもたち——。しかしご本人は「最初から地球温暖化や気候変動について描こうと思っていたわけではなかった」と話します。いったいなぜ、このテーマに辿り着いたのでしょうか。夕暮宇宙船さんが作品を通して伝えたかったこと、地球温暖化が進む今について感じていること。そして自身の"ネガティブさ"と向き合い、生み出されたものを紐解きます。
大きなモニターに映し出された、日本全国の地図。その画面をじっと見つめている男性がいます。防災アプリ「特務機関NERV（ネルフ）」（以下、NERV）を手がける、ゲヒルン株式会社の創業者・石森大貴さんです。アプリ名の由来は、アニメ『エヴァンゲリオン』シリーズに登場する超法規的組織の名前です。もともとはX（旧Twitter）の1アカウントとして始まった取り組みでしたが、現在では国家や行政とも連携し、誰もが知る「防災インフラ」になりつつあります。NERVの強みは、速報性と正確性にあります。そのスピードは「テレビの地震速報よりも早く通知が来る」と言われるほど。しかし、石森さんはこう語ります。「情報を、すぐに信じないでほしい」。その言葉の裏側には、震災で伯母を亡くした経験と、ある強い信念がありました。
偽善でもいい、ネガティブでもいい。世界を救えなくても、隣人を想えたら、それでいい。地球温暖化や社会不安が語られるたび、「正しい行動」が求められる。でも、その正しさに疲れてしまう人は少なくないはずです。第86回ちばてつや賞（一般部門）入選を果たし、『utopia』で近未来を描いた漫画家・夕暮宇宙船さんは、そんな息苦しさを抱えたままでも生きていい、と語ります。偽善やネガティブとどう付き合い、未来を誰に委ねるのか——隣人を起点にした、静かで優しい思考の輪郭が見えてきました。
災害が起きた時、私たちは本当に「正しい判断」ができているのでしょうか。情報はあふれているのに、迷い、立ち止まり、行動が遅れてしまう。そんな場面は決して少なくありません。でも、これが緊急の災害時だったら——？防災アプリ「特務機関NERV（ネルフ）」（以下、NERV）を手がけるゲヒルン株式会社の創業者・石森大貴さんは、「情報は答えではない」と言います。大切なのは、情報をどう受け取り、どう行動につなげるか。その判断力を、社会全体でどう支えていくかだと考えています。災害が増える時代において、防災は行政や専門家だけのものではなくなりました。個人、企業、地域が緩やかにつながり、互いに助け合う仕組みが求められています。NERVの取り組みを通して、「みんなで生きていく」ための新しい防災情報インフラの姿を描きます。
未来の建物って、どんな姿をしているんだろう。都心のビル街でも、木の香りや温もりを感じられて、当たり前に脱炭素や自然共生、資源循環がなされている——。そんな"少し先の当たり前"を先取りした場所が、2025年9月に神奈川県厚木市の山あいに生まれました。フジタの技術センター付属棟「続（つづく）」です。柱・梁から床、外壁、内装、歩道に敷き詰められたブロックまで。ここにあるのは、従来の建設の枠を超えて、素材そのものが環境価値を持つ世界です。2026年4月から、GX-ETS（排出量取引制度）が本格的に義務化されることで、企業は「どれだけCO2を出すのか」をもう他人事にできなくなります。カーボンニュートラル社会の実現に向けた経済・社会システムの変革が、法制度や市場メカニズムを通じて本格化する重要な年となります。その"答えのかけら"を集めるための場所として誕生したのが、この「続」でした。「自然を 社会を 街を そして人の心を 豊かにするために フジタは たゆまず働く」を企業理念に、長年にわたって環境技術を磨き続けてきたフジタの次の一手が凝縮された付属棟「続」の全貌とは？ フジタのGX戦略部部長の菅原玲子さんに、その背景と狙いを伺いました。
台湾在住のノンフィクションライター、近藤弥生子です。連載の第二回では台湾発のヘアケアブランド「オーライト」をご紹介しましたが、日本を代表するグローバル企業「花王」もまた、台湾でサステナブルなヘアケアシリーズを開発・販売し、人気を得ています。
「雪の質も、降り方も、明らかに変わってきています」。そう話すのは、ソチ五輪の銅メダリストであり、世界を舞台に滑り続けるプロスキーヤー・小野塚彩那さんです。けれど——多くの人は思うかもしれません。「雪が減っても、自分には関係ない」と。でも、実は大いに関係があります。雪は"自然のダム"。冬に山に積もった雪が、春になるとゆっくりと溶けて、川を流れ、田畑を潤し、水道の蛇口へとたどり着きます。雪が変われば、水のかたち——ひいては私たちの生活も変わる。雪山をフィールドにするアスリートだからこそ感じる雪の現状、そして、未来に向けて私たちが考えるべきことを伺いました。
2014年ソチ五輪のフリースタイルスキー女子ハーフパイプ銅メダリストで、2018年に自然のままの地形を滑るフリーライドに転向した小野塚彩那さん。一児の母となった現在も、プロスキーヤーとして世界を舞台に活躍しています。一方で育児うつも経験し、アスリートであり母であること、その両立の難しさに直面しているそうです。2024年にはドキュメンタリー映画『MOMENTAL』を公開。挑戦する母としての姿、葛藤を発信しました。また、小野塚さんが雪山で活動する中で実感しているのが、気候変動が雪にもたらす影響です。いずれ雪が降らなくなり、子ども世代、孫世代がスキーをできなくなるのではないかと危惧します。小野塚さんが考える、次世代のために今すべきこととは？
全国各地で連日のように35℃を超す猛暑日が続いた2025年。欧州では最高気温40℃を超える熱波が各地を襲い、アジアでは豪雨による洪水が頻発。多くの人的被害も出ています。私たちは地球温暖化が待ったなしで進んでいることを毎年のように痛感し、もはや対策が急務であると認めざるを得ない状況です。エアコンの温度を28℃に設定する、マイバッグ・マイボトルを推奨、移動手段を車から徒歩や自転車、公共交通機関に切り替える……地球温暖化対策として、こうした個人でできる行動を積み重ねる人も増えてきました。しかし、気候科学者の江守正多さんは、「日々の節約やエコな暮らしも大切ですが、それだけでは温暖化は止まりません」と話します。江守さんは、日本における地球温暖化・予測研究の第一人者であり、世界中の専門家が集まる「気候変動に関する政府間パネル（IPCC）」の第5次・第6次評価報告書の主執筆者の一人です。以前から地球温暖化に警鐘を鳴らしてきた江守さんに、気候変動問題の現在地と予測される未来、そして私たち一人ひとりができることについて伺いました。
以前から地球温暖化や気候変動について研究し、予測データを基に警鐘を鳴らし続けてきた地球温暖化・予測研究の第一人者、気候科学者の江守正多さん。地球温暖化は問題の壮大さゆえに、一人ひとりが自分事として捉えづらい傾向があり、なかなか事態は好転していません。なぜ、地球温暖化を止めなければならないのか。人権の観点から考えるとともに、江守さんが、いつか見届けたい未来について伺いました。
気象庁が「これまでに経験したことのない大雨」と表現する日が、年々増えています。ゲリラ豪雨（局地的大雨）、線状降水帯、記録的短時間大雨、それによる冠水——。もはや水害は、地震や台風と並ぶ"現代型の自然災害"といっても過言ではありません。慶應義塾大学名誉教授の岸由二さんは、幼少期を東京都と神奈川県を流れる鶴見川流域の自然の中で遊んで育ち、何度も大規模水害を経験したことから、流域全体で考える治水戦略をいち早く啓発し、「流域思考」という考え方を提唱してきました。岸さんは「温暖化による豪雨時代を生きのびるためには、県や区といった行政単位ではなく、人間の暮らしを『流域』という地形や生態系から捉える必要がある」と話します。私たちが自然と共に生きるために、そして自身の暮らしを守るためにできること、そして地球の未来のために身につけるべき「流域思考」とは？
300年後の未来を本気で考えている人に、あなたは出会ったことがありますか？東京都と神奈川県を流れる鶴見川の流域治水の取り組みや、神奈川県三浦市の小網代の森の保全活動に長く携わり、「流域思考」という言葉を何十年も唱え続けてきた進化生態学者・岸由二さん。その目は、誰よりも遠くを、そして誰よりも「足元の地形」を見つめていました。「都市の未来は、流域という大地のかたちに従って再設計されなければならない」。岸さんはそう語ります。気候変動が深刻化する時代に、なぜ今「母地図」という概念が必要なのか？そして、子どもたちに託す"地形と言語を超えた地図"とは何か——。
高校球児たちの熱戦が繰り広げられる甲子園。その舞台裏で、一つの画期的な取り組みが静かに進行していました。それが全国初となる「スタジアムでの実質再エネ100％」です。実はこの阪神甲子園球場（以下、甲子園球場）で使用する電力のすべてが、太陽光発電による再生可能エネルギーと「再エネECOプラン※1」によって賄われています。前者を可能にしたのが、2024年11月に関西電力、甲子園球場の運営会社である阪神電気鉄道、大和ハウス工業の3社間で取り交わされた「オフサイトPPA」というプロジェクトです。足掛け2年に及ぶ3社の地道な連携を経て、日本初の挑戦は実現しました。この革新的な試みは、どのような社会的インパクトを持つのでしょうか。3社の担当者に話を伺い、オフサイトPPAの全貌と今後の展望について詳しく探りました。※1：関西電力が提供する、再エネ由来の非化石証書の持つ環境価値を付加したCO2フリーの電気料金メニュー。
オランダ・アムステルダム在住のサステナビリティ・スペシャリスト、西崎こずえです。私が住んでいるアムステルダムをはじめ、ヨーロッパでは近年、猛暑や熱波が深刻化しています。そこで今回は、フランス・パリ、スペイン・バルセロナ、オランダ・アムステルダム、ギリシャ・アテネ、ドイツ・ベルリンといった主要都市の取り組みをご紹介。欧州各国の事例をひも解きながら、気候変動時代に求められる都市づくりを見ていきます。
アメリカはニュージャージー州の2万㎡にも及ぶ巨大な建物の中で、日本のイチゴが輝きを放っています。この植物工場で収穫されたイチゴは、水と電気さえあれば、雪深い北国でも、灼熱の砂漠でも、あるいは宇宙船の中でさえ、同じ甘さと香りで生産できる可能性を秘めています。従来はレタスや白菜などの葉物野菜しかつくれなかった植物工場で、世界トップクラスの糖度を誇るイチゴが生産されていく——。仕掛けたのは、2017年に創業したOishii Farm（オイシイファーム）です。ミツバチを自在に飛ばし、AIで受粉成功率を95％まで高めたことにより、同社は「植物工場の常識」を覆しました。干ばつや洪水による収穫減少、食料価格の高騰、そして人口爆発——これらすべてを跳ね返す可能性を秘めた"食のゲームチェンジャー"が世界の農業の常識を静かに書き換え始めています。「イチゴを制する者が、未来の農業を制する」と語る創業者の古賀大貴さんは、祖国・日本のイチゴに無限の可能性を見いだし、200兆円規模の新産業を切り拓こうとしています。甘く瑞々しいこのイチゴが、世界の食糧危機を救う日は来るのでしょうか。
アメリカで創業し、植物工場として世界初となるイチゴの栽培と量産に成功した「Oishii Farm（オイシイファーム）」。同社代表の古賀大貴さんは、ものづくり大国の日本は、社会にパラダイムシフトを起こす大きな可能性を秘めていると話します。日本の農業や産業はどうなっていくのか、古賀さんの未来予測を聞きました。
資本金300万円、18名から始まった大和ハウス工業は、創業者の理念でもある「社会の困りごとや課題を解決」しながら成長してきました。これまで、社会や生活者に寄り添い、どのように事業を進めてきたのか。そして2055年の創業100周年に向けてどんな未来を描いているのか。70年の歩みと、未来への思いをお伝えします。
「サステナビリティが大事」なのは分かっていても、実際には、どこにどのような課題があって、私たちの生活にどう影響していくのか、正直、縁遠く感じてしまう方もいるでしょう。そこで本連載では、実際に「サステナビリティ」の現場に向き合う当事者のリアルな声を、寄稿形式でお届けします。今回はアメリカで都市政策の専門家として活躍する古澤えりさんが登場です。アメリカの地方自治体に伴走するコンサルティング会社で活動する傍ら、マサチューセッツ州・ボストン市近郊の都市、サマビルの気候変動・エネルギー政策アドバイザーも務めています。古澤さんが取り組む、気候変動対策、多様性や包括性、公平性を前提とした都市政策とは。そしてトランプ政権下でそれら政策はどうなっているのでしょうか。また、知っておくべき「環境正義（エンバイロメンタル・ジャスティス）」の考え方についても、分かりやすく解説していただきます。
4月13日から「2025年日本国際博覧会（以下、大阪・関西万博）」が開催されます。「いのち輝く未来社会のデザイン」をテーマに、趣向を凝らした国内外のさまざまなパビリオンがお目見えします。万博は、各国の交流やビジネスチャンスの創出にとどまらず、経済や技術を発展させたり、国を超えて課題を共有する役割も持っています。私たちは、気候変動やそれに伴う自然災害の増加など、地球規模での大きな課題に直面しています。そうした中で生きる力を発揮し、次世代に"いのち"をつないでいくために、何が必要なのでしょうか。開幕に先んじて、大和ハウスグループとして建物の基本設計と全体監修に携わる、完成間近（2025年2月時点）の「いのちの遊び場 クラゲ館（以下、クラゲ館）」を取材、クラゲ館プロジェクトメンバーの大野さん、長谷川さん、早坂さんとともに考えていきます。
オランダ・アムステルダム在住のサステナビリティ・スペシャリスト、西崎こずえです。私が住んでいるアムステルダムをはじめ、現在ヨーロッパは各地で「サーキュラーシティ（循環型都市）」への移行が急速に進んでいます。前回のアムステルダムに続き、今回は世界で最も「幸福」な国のひとつでありつつ、サステナブルな都市フィンランド・ヘルシンキの現状をお伝えします。
私たちの生活の身近にあるコンビニ。今や社会のインフラともいえるコンビニで、新たにサステナブルな事例が生まれています。それが「店舗建材のリユース」です。大和リース株式会社は株式会社ローソンと共同で、閉店店舗の屋根・壁・柱・サッシなどの建築資材を新店舗の建築に再利用する取り組みを行っています。そのリユース率は、なんと9割。新たな資源を極力使わず、環境負荷を減らす「サーキュラー建築」の典型例ともいえる「建材9割リユース」は、どのような経緯で始まったのでしょうか。大和リース本社設計推進部次長の犬飼正樹さんに話を聞きました。
台湾在住のノンフィクションライター、近藤弥生子です。前回は台湾のサステナブルな現状について寄稿しましたが、日本に向けてSDGs関連の発信をしていると、「SDGsは大企業が取り組むべきことで、中小企業にはハードルが高い」といったフィードバックをいただくことが少なくありません。確かに、大企業から取り組むことで、中小企業や個人事業への打撃を少なくするような政策は台湾にも存在します。ただ、台湾を取材する中で、中小企業の代表や役員たちから「大企業だからこそできることがあるように、中小企業の強みはフレキシブルなことですよ」という言葉を耳にします。パワフルな中小企業の事例の一つとして、温室効果ガス（カーボン）の排出量を実質的にゼロにした「ゼロカーボン」のシャンプーを世界で初めて開発した台湾発のヘアケアブランド「オーライト O'right」をご紹介したいと思います。
実は、日本の国土の約7割を森林が占めているといわれています。この森林率の高さはOECD加盟国ではフィンランド、ノルウェーに次ぐ第3位※1で、日本は世界でも屈指の森林大国です。空気を循環し、生物を育み、私たちに癒しを与えてくれる——。森林は昔から重要な役割を担い続けていますが、実は森林が置かれている環境は大きく変化しているといいます。身近にあるようで意外と知らない森林について、大和ハウス工業の事例とともに紐解いていきます。※1：参考：FAQ「世界森林資源評価2020」
本連載では、「サステナビリティ」の現場に向き合う当事者たちの声を、寄稿形式でお届けします。今回は、「海のサステナビリティ」に取り組むフィッシャーマン・ジャパンCo-Founderであり、サストモ（旧：Yahoo! JAPAN SDGs）統括編集長・長谷川琢也さんが登場。今回のテーマは「海中の変化と私たちの生活」です。世界三大漁場と言われる宮城県の三陸沖で、今、大きな変化が起きているといいます。
サステナビリティの最前線に関わる方たちの声を、寄稿形式でお届けする本連載。今回はオランダ・アムステルダム在住の西崎こずえさんが登場です。西崎さんは、サステナビリティ・スペシャリストとして、オランダに拠点を置くサステナビリティ経営コンサルティングファームに参画しています。ヨーロッパは現在、各地で「サーキュラーシティ（循環型都市）」への移行が急速に進んでいるといいます。欧州各国の事例を解説しながら、サーキュラーシティの今を紐解きます。初回は、世界で初めて都市全体でサーキュラーエコノミーを宣言したオランダのアムステルダム市の現状です。
本連載では、「サステナビリティ」の現場に向き合う当事者たちの声を、寄稿形式でお届けします。今回は、台湾在住の編集・ノンフィクションライターの近藤弥生子さんが初登場。実は台湾は、SDGsに関する取り組みを積極的に行っており、国、企業、そして国民の意識がとても高いのだそうです。では、なぜ台湾においてSDGsやサステナブルの動きが加速しているのか？その背景や実際の動きについて、ご紹介していただきます。
「サステナビリティが大事」なのは分かっていても、実際には、どこにどのような課題があって、私たちの生活にどう影響していくのか、正直、縁遠く感じてしまう方もいるでしょう。そこで本連載では、実際に「サステナビリティ」の現場に向き合う当事者のリアルな声を、寄稿形式でお届けします。今回は世界自然保護基金ジャパン（WWFジャパン）の小池祐輔さんが登場。昨今注目されるTNFDについて解説します。TNFDとは、日本語では自然関連財務情報開示タスクフォースと訳されます。一見難しそうな言葉に聞こえますが、「自然関連の財務情報の開示」とは何でしょうか。分かりやすく解説していただきます。
物価高に円安など、昨今の私たちを取り巻く経済的な状況は厳しくなる一方です。それとともに注目されているのが「賢く」「楽しく」「豊かに」なるポイ活（※1）です。矢野経済研究所の調査によると、ポイ活の市場規模は2.6兆円（2023年度）ともいわれ、年々拡大傾向にあります。実際、生活者の8割以上がポイ活を積極的に実施しているという調査もあり（NTTドコモ調べ）、今やおまけの域を越え、経済を動かす存在になりつつあります。そんなポイ活ブームの最中、「エコな行動」で生活をちょっと豊かにする新たなポイ活が始まっています。それが「脱炭素エキデン365」です。一体どういう取り組みなのでしょうか。
新宿から中央線に揺られ、五日市線を乗り継ぐこと約1時間。車窓の景色がビル群から森に移り変わった頃、ようやく終点の武蔵五日市駅に到着します。さらにそこから車を走らせること約20分、島しょ部を除くと東京都内で唯一の村である檜原村（ひのはらむら）が見えてきます。ここで"持続可能な"林業に取り組んでいるのが、「東京チェンソーズ」の代表を務める青木亮輔さんです。
「即日配送」「翌日には届きます」。ネット通販を利用するとこうした便利な言葉を頻繁に目にします。欲しいと思った物がすぐに届くのは本当に便利なことです。ですが近い将来、あなたが頼んだ物は、指定の日時に届かなくなるかもしれません。実は今、物流業界は「2024年問題」に直面しているのです。この問題を緩和させる一つの策として「再配達の削減」が挙げられます。「荷物が届くのを忘れてた。でもまた届けてもらえばいいか…」と思っている方は、ぜひ「再配達の何がいけないのか？」を考えてみてください。
昨今、カーボンニュートラル、脱プラスチックなど、サステナブルに関するワードを耳にする機会が増えました。ニュースなどで目にして「なんとなく知ったような気持ち」になっているけれど、実はあまりよく知らない…ということ、意外と多いのではないでしょうか。そこで、本連載では実は知られていないサステナブルに関するニュースやテーマについて、わかりやすく解説していきます。
「サステナビリティが大事」なのは分かっていても、実際には、どこにどんな課題があって、私たちの生活にどう影響していくのか、正直、縁遠く感じてしまう方もいるでしょう。そこで本連載では、実際に「サステナビリティ」の現場に向き合う当事者のリアルな声を、寄稿形式で届けます。1人目は「海のサステナビリティ」に取り組むYahoo! JAPAN SDGs編集長・長谷川琢也さんです。
前半では、マイクロプラスチック汚染研究の第一人者である高田秀重教授から、プラスチックごみが地球や人間社会に及ぼす広く大きな影響を教えていただきました。後半は、この地球規模の課題に対して私たちはどんなことができるのか、また、どんな取り組みが始まっているのか、様々な具体的アクションをご紹介します。
日本で2020年7月1日より始まったレジ袋の有料化は、私たち消費者の行動を変化させ、プラスチックごみに対する課題意識をぐっと身近なものへと引き寄せました。その一方で、新型コロナウイルス感染拡大の影響により、フェイスシールドや手袋、テイクアウト用食品容器、オンラインショッピング商品の配送用緩衝材など、新たな場面で排出されるごみが急増し、悩ましい事態となっています。
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