Sustainable Journeyは、
2024年3月にリニューアルしました。

大和ハウス工業とサステナブル

10日間の絶景の裏に、350日の手入れがある。1300年の吉野の桜の営みを支える人と企業

美しく咲き誇り、刹那に散る桜。その見頃は10日ほど。しかし、その一瞬の輝きの裏には、桜が咲かない350日以上にわたる人々の知られざる物語があることをご存知でしょうか。私たち日本人が当たり前だと思っているその風景は、決して自然に生まれるものではありません。約1300年の歴史を持つ桜の名所、奈良県・吉野山も例外ではありませんでした。古くは飛鳥時代に歴史を遡る吉野の桜は、数多くの危機を乗り越えて、今年も山を彩ります。ですが、再び今、大きな危機に直面しています。このままだと、吉野の春の風景がなくなるかもしれない——。そうした危機を前に、大和ハウスグループは奈良県吉野郡川上村出身である創業者が愛した景色を未来につなげるべく、地元の保全団体、「桜守」たちとともに保全活動に取り組んでいます。危機に立ち向かう人々の物語を、三者のお話から読み解いていきます。

「売ったらおしまい」を超えて。横浜上郷ネオポリス、企業と住民が紡ぐ持続可能なまちの未来

きらびやかで海が近いというイメージを持つ、巨大都市・横浜。ですが、この横浜の中に“限界集落”があると聞いたら、驚く人もいるのではないでしょうか。それが、JR港南台駅から車で約15分、古都・鎌倉にもほど近い内陸に位置する栄区です。高度経済成長期、主要都市郊外にニュータウンがこぞって開発されました。大和ハウス工業が開発を主導した「横浜上郷ネオポリス」は、1973年に約870世帯が暮らすまちとして誕生しました。当時は賑わいを見せていましたが、時代の移ろいとともに住民の高齢化が進み、子どもたちの多くは利便性の高い「外」へ出ていきました。いつしか高齢化率は50%を超え、メディアは「都市の限界集落」と報じるようになります。ですが、このまちは今、活気を取り戻し始めています。「緑も多く子育てしやすいまち」として、若い世代の移住も増えています。その再生のキーワードは「産・学・官・民」の連携にありました。今回は、この横浜上郷ネオポリスの「再耕」の物語を、4人のキーパーソンたちの視点から紐解いていきます。企業として住民に寄り添う大和ハウス工業の岩見武敏さん。住民たちの中心に立つ、上郷ネオポリスまちづくり協議会座長の吉井信幸さんと、開発当初から50年以上このまちに住み続ける、同協議会事務局長の小西淳一さん。12年前に移住し、母親目線でまちを見つめるタウンクリエーターの小松めぐみさん。それぞれの立場から見た、まちの歩みと未来とは。

カーボンニュートラル社会へ向けた"環境のフジタ"の提案。付属棟「続」が開く可能性

未来の建物って、どんな姿をしているんだろう。都心のビル街でも、木の香りや温もりを感じられて、当たり前に脱炭素や自然共生、資源循環がなされている——。そんな"少し先の当たり前"を先取りした場所が、2025年9月に神奈川県厚木市の山あいに生まれました。フジタの技術センター付属棟「続（つづく）」です。柱・梁から床、外壁、内装、歩道に敷き詰められたブロックまで。ここにあるのは、従来の建設の枠を超えて、素材そのものが環境価値を持つ世界です。2026年4月から、GX-ETS（排出量取引制度）が本格的に義務化されることで、企業は「どれだけCO2を出すのか」をもう他人事にできなくなります。カーボンニュートラル社会の実現に向けた経済・社会システムの変革が、法制度や市場メカニズムを通じて本格化する重要な年となります。その"答えのかけら"を集めるための場所として誕生したのが、この「続」でした。「自然を社会を街をそして人の心を豊かにするためにフジタはたゆまず働く」を企業理念に、長年にわたって環境技術を磨き続けてきたフジタの次の一手が凝縮された付属棟「続」の全貌とは？フジタのGX戦略部部長の菅原玲子さんに、その背景と狙いを伺いました。

「これしかない」と信じて6年。怒号から始まった、日本初の卸売市場再生プラン「富山モデル」の軌跡

日本各地の「卸売市場」が、静かに姿を消しつつあります。市場の数や取扱高は年々減少し、老朽化した施設は「負の遺産」とも呼ばれ、各地で頭を悩ませる存在になっています。いつの時代も、市場は生鮮食品の流通を支える根幹。その機能が失われれば、地域の食文化そのものが危機に直面します。こうした状況に一石を投じたのが、富山市の取り組みです。核となるのは、定期借地権とリースを組み合わせた独自の事業スキーム——いわゆる「富山モデル」です。その実現に向けて、複数の場内事業者との対話を重ね、営業を止めない特殊な工法を採用し、前例のない市場再整備に挑んでいます。2020年の公募開始から足かけ6年のプロジェクトは、2026年秋に「D-Ichiba」として完成を迎える予定です。この取り組みは、単なる施設の更新にとどまらず、公共インフラの未来像を描き、地方の社会課題に民間企業がどう向き合うべきかを示しています。大和ハウス工業で陣頭指揮を執る富山支店建築営業所の佐藤肇所長は、こう振り返ります。「最初の10回、20回は、まともに話も聞いてくれませんでした」。怒号が飛び交う現場から始まった、長期プロジェクトの全容を聞きました。

甲子園球場で実現した全国初の取り組み。「オフサイトPPA」による実質再エネ100％への挑戦

高校球児たちの熱戦が繰り広げられる甲子園。その舞台裏で、一つの画期的な取り組みが静かに進行していました。それが全国初となる「スタジアムでの実質再エネ100％」です。実はこの阪神甲子園球場（以下、甲子園球場）で使用する電力のすべてが、太陽光発電による再生可能エネルギーと「再エネECOプラン※1」によって賄われています。前者を可能にしたのが、2024年11月に関西電力、甲子園球場の運営会社である阪神電気鉄道、大和ハウス工業の3社間で取り交わされた「オフサイトPPA」というプロジェクトです。足掛け2年に及ぶ3社の地道な連携を経て、日本初の挑戦は実現しました。この革新的な試みは、どのような社会的インパクトを持つのでしょうか。3社の担当者に話を伺い、オフサイトPPAの全貌と今後の展望について詳しく探りました。※1：関西電力が提供する、再エネ由来の非化石証書の持つ環境価値を付加したCO2フリーの電気料金メニュー。

"ボルトから大屋根リングまで"をリユース――ミャク市の仕掛け人3人が描く壮大な循環型経済の未来

2025年4月に開幕した大阪・関西万博（以下、大阪万博）は「いのち輝く未来社会のデザイン」をテーマに掲げ、持続可能な開発目標（SDGs）への貢献に向けたさまざまな取り組みが進められています。中でも、史上初ともいえる規模で展開されるのが、「万博サーキュラーマーケットミャク市！（以下、ミャク市）」です。ミャク市とは、万博で使用された施設・建材・設備・什器などを、閉幕後にオークション形式で出品し、リユース（再利用）へとつなげるためのプラットフォームです。対象となるのは建築物1棟から、ベンチや照明器具、マンホールのふたといった細部に至るまで、多岐にわたります。これまでに例のない大規模なリユースの試みであるミャク市は、どのような経緯で生まれたのでしょうか。ミャク市の制作・運営に関わった、2025年大阪・関西万博EXPO共創プログラムディレクターでパノラマティクス主宰の齋藤精一さん、公益社団法人2025年日本国際博覧会協会持続可能性局　担当課長の大林正樹さん、大和ハウス工業東京本社BS本部技術統括部企画開発設計部西日本室開発PJGの永野一朗さんに話を伺いました。

大和ハウス工業の70年を旅しよう。サステナブルな100年経営に向けた思い

資本金300万円、18名から始まった大和ハウス工業は、創業者の理念でもある「社会の困りごとや課題を解決」しながら成長してきました。これまで、社会や生活者に寄り添い、どのように事業を進めてきたのか。そして2055年の創業100周年に向けてどんな未来を描いているのか。70年の歩みと、未来への思いをお伝えします。

環境と共生しながら「遊び」の感性を磨く。大阪・関西万博「クラゲ館」の仕掛け

4月13日から「2025年日本国際博覧会（以下、大阪・関西万博）」が開催されます。「いのち輝く未来社会のデザイン」をテーマに、趣向を凝らした国内外のさまざまなパビリオンがお目見えします。万博は、各国の交流やビジネスチャンスの創出にとどまらず、経済や技術を発展させたり、国を超えて課題を共有する役割も持っています。私たちは、気候変動やそれに伴う自然災害の増加など、地球規模での大きな課題に直面しています。そうした中で生きる力を発揮し、次世代に"いのち"をつないでいくために、何が必要なのでしょうか。開幕に先んじて、大和ハウスグループとして建物の基本設計と全体監修に携わる、完成間近（2025年2月時点）の「いのちの遊び場クラゲ館（以下、クラゲ館）」を取材、クラゲ館プロジェクトメンバーの大野さん、長谷川さん、早坂さんとともに考えていきます。

ローソン店舗で「9割」の建材を再利用。東日本大震災がきっかけで生まれた新たな工法の可能性

私たちの生活の身近にあるコンビニ。今や社会のインフラともいえるコンビニで、新たにサステナブルな事例が生まれています。それが「店舗建材のリユース」です。大和リース株式会社は株式会社ローソンと共同で、閉店店舗の屋根・壁・柱・サッシなどの建築資材を新店舗の建築に再利用する取り組みを行っています。そのリユース率は、なんと9割。新たな資源を極力使わず、環境負荷を減らす「サーキュラー建築」の典型例ともいえる「建材9割リユース」は、どのような経緯で始まったのでしょうか。大和リース本社設計推進部次長の犬飼正樹さんに話を聞きました。

森林大国ニッポンの今とこれから。木材の地産地消は実現できるのか

実は、日本の国土の約7割を森林が占めているといわれています。この森林率の高さはOECD加盟国ではフィンランド、ノルウェーに次ぐ第3位※1で、日本は世界でも屈指の森林大国です。空気を循環し、生物を育み、私たちに癒しを与えてくれる——。森林は昔から重要な役割を担い続けていますが、実は森林が置かれている環境は大きく変化しているといいます。身近にあるようで意外と知らない森林について、大和ハウス工業の事例とともに紐解いていきます。※1：参考：FAQ「世界森林資源評価2020」

男性育休から日本の働き方が変わる。大和ハウスグループが考える「持続可能な」育休システムのつくり方

近年、「男性育休」制度の整備が国を挙げて着実に進められています。男性の育休の取得率は11年連続で上昇し、2023年度は30.1％と、前年度の17.1％から比べても大きく増加しています（厚生労働省「令和5年度雇用均等基本調査」より）。しかし、男性育休は「単に育休制度をつくって終わり」ではありません。誰しも安心して育休を取得し、その取得率を向上させるためには継続的な組織づくりや企業風土づくりが必要です。では、大和ハウス工業はどのような施策を講じているのでしょうか。グループ会社の大和リースの事例とともに考えます。

阿蘇の原風景を取り戻す。ASONOHARA草原再生が示す、生物多様性保全の道

「生物多様性」と言われても、ピンとこない人は多いのではないでしょうか。ですが、私たちの知らないところで、想像をはるかに超えるスピードで生物が消えているとしたら…？自然史博物館によると、全世界の生物種の約75％が短期間の地質学時代（280万年以内）に失われることを「大量絶滅事象」といい、地球の歴史上、これまでに5回の大量絶滅が起こったとされています。しかし驚くことに、一部の科学者によると「地球は6度目の大量絶滅に突入した」というのです。生物大量絶滅時代において、私たちはどのようなことができるのでしょうか。大和ハウス工業の事例から一緒に考えていきましょう。

連載：5分でわかる！サステナブルニュース気になる疑問、調べてみた「脱炭素エキデン365」お得でCO2を減らす"ポイ活"があるらしい！「脱炭素エキデン365」って何？

お得でCO₂を減らす"ポイ活"があるらしい！「脱炭素エキデン365」って何？

物価高に円安など、昨今の私たちを取り巻く経済的な状況は厳しくなる一方です。それとともに注目されているのが「賢く」「楽しく」「豊かに」なるポイ活（※1）です。矢野経済研究所の調査によると、ポイ活の市場規模は2.6兆円（2023年度）ともいわれ、年々拡大傾向にあります。実際、生活者の8割以上がポイ活を積極的に実施しているという調査もあり（NTTドコモ調べ）、今やおまけの域を越え、経済を動かす存在になりつつあります。そんなポイ活ブームの最中、「エコな行動」で生活をちょっと豊かにする新たなポイ活が始まっています。それが「脱炭素エキデン365」です。一体どういう取り組みなのでしょうか。

あなたの荷物、届かなくなるかも？今こそ知りたい「再配達」って何がいけないの？

「即日配送」「翌日には届きます」。ネット通販を利用するとこうした便利な言葉を頻繁に目にします。欲しいと思った物がすぐに届くのは本当に便利なことです。ですが近い将来、あなたが頼んだ物は、指定の日時に届かなくなるかもしれません。実は今、物流業界は「2024年問題」に直面しているのです。この問題を緩和させる一つの策として「再配達の削減」が挙げられます。「荷物が届くのを忘れてた。でもまた届けてもらえばいいか…」と思っている方は、ぜひ「再配達の何がいけないのか？」を考えてみてください。

第2のクールビズになるか？2024年の注目ワード「デコ活」って？

昨今、カーボンニュートラル、脱プラスチックなど、サステナブルに関するワードを耳にする機会が増えました。ニュースなどで目にして「なんとなく知ったような気持ち」になっているけれど、実はあまりよく知らない…ということ、意外と多いのではないでしょうか。そこで、本連載では実は知られていないサステナブルに関するニュースやテーマについて、わかりやすく解説していきます。