Sustainable Journeyは、
2024年3月にリニューアルしました。

多様性のある社会

この10年は振り返らなくていい。安藤桃子さんが高知で見つけた「自然か、自然じゃないか」という世界の見方

映画監督の安藤桃子さんは今、高知県に根を張って活動しています。2014年に移住して以来、ミニシアターを経営し、子どもたちと映画をつくり、地域の人たちと山に入って野草を取り、畑を耕し、味噌づくりをしてきました。東京から移住して12年、安藤さんの人生はこの土地と深く結びついています。大都市を離れ、高知という場所で暮らす中で、安藤さんの世界の見え方は大きく変わったといいます。「いいか悪いか」ではなく「自然か、自然じゃないか」へ。SDGsは目標ではなく感覚から生まれるもの──。東京にいたままでは気づかなかった、新しい世界の見え方とは？高知の魅力を探りながら、この10年の社会の変化とこれからの10年を、安藤さんとともに考えます。

未来をつくるのは、大人ではなく子どもたち。映画を通して、感覚や感性を育む

2014年に高知に移住し、「すべてのイノチにやさしい」をテーマに、農業、食、教育、芸術など、さまざまな分野で活動している映画監督の安藤桃子さん。特に近年、力を入れているのがNPO法人「地球のこども」の理事として、子どもたちと行う映画づくりワークショップ「地球のこどもビジョン」です。安藤さんが、映画づくりを通じて未来につなげたい思いとは。

「こども食堂を応援」に抱いた違和感。元祖こども食堂が描く“見えない暖簾”のある地域づくり

2012年、東京都大田区の青果店「気まぐれ八百屋だんだん」の一角で、日本初の「こども食堂」が産声を上げました。こども食堂とは、子どもが一人でも安心して立ち寄れ、安価または無料で温かい食事をとれる地域の居場所のことです。店主の近藤博子さんが始めたこの小さな取り組みは、瞬く間に全国へと広がり、今や全国に1万2,602カ所（2025年度）ものこども食堂が存在しています。これは全国の公立小学校・義務教育学校の約7割に迫る規模です。

支援する側・される側をつくらない。「こども食堂の生みの親」が願う、“お互い様”の未来

食事に困る子どもたちが、一人で気軽に入ることのできる「こども食堂」を立ち上げた、一般社団法人ともしびatだんだん代表理事の近藤博子さん。約13年にわたる取り組みの輪は徐々に日本各地に広がり、今では約1万2000カ所にまで広がっています。ですが、「こども食堂」の取り組みを“支援”という言葉で切り取られることに、近藤さんは違和感を抱いています。その言葉の真意はどこにあるのでしょうか。また、「貧困を自己責任で終わらせない」未来の実現に向けて、近藤さんが考える必要な取り組みとは？

障がい者雇用は慈善事業ではない。売上10倍を実現した京丸園、30年の企業戦略

「農業は衰退産業だ」と言われて久しいです。ですが、静岡県浜松市に約30年間をかけてじっくりと成長し、売上高を10倍に伸ばした農業法人があります。しかも、その成長を支えたのは、障がいのある人たちとの協働でした。障がいのある人や高齢者など、多様な人が農業分野で活躍する「ユニバーサル農業」の発祥企業といわれ、今や韓国・台湾・インドからも視察者が訪れる「京丸園」。同社代表である鈴木厚志さんは、「私が優しいからとか、福祉に手厚いからとかではありません。ビジネスとして彼らと組むことに価値がある」と話します。

「どう働きたいですか」から始まる農園。障がい者も90歳も「安心して」働ける京丸園の哲学

静岡県浜松市で13代、300年以上にわたって農業を営む「京丸園」の代表取締役・鈴木厚志さん。障がいのある人たちや高齢者との協働を通じた「ユニバーサル農業」を実践・研究し、約30年で売上・従業員数ともに10倍の成長を実現しました。鈴木さんが目指すのは、どんな人でも安心して、稼ぎながら働ける環境づくりだと言います。福祉の現場、超高齢社会へ一石を投じる農園の挑戦とは？

サステナブルな組織を目指し——ゼロから問い直す、大和ハウス工業の人財戦略

企業は、そこで働く人そのものです。何万人もの社員が何を考え、どう動くか——それが、その企業の行く末を決めると言っても過言ではありません。住宅から商業施設、物流やエネルギー事業まで。事業領域が広がり続ける中で、大和ハウス工業の人事部は今、採用のあり方から育成の哲学まで、「人」に関わるすべてを問い直しています。時代の変化に適応すべく、約1.6万人規模の組織が静かに、しかし確実に動き始めています。経営戦略本部人事部採用・人財開発グループグループ長の松本由香子さんは、同社の採用・育成戦略を大きく転換する最前線に立っています。新卒採用の大幅な見直しから、AIを活用した面接手法の導入、そして「Keep Learning, Growing, and Dreaming.」を掲げる新たな人財育成ポリシーの策定。創業100周年となる2055年に向けて、大和ハウス工業は「人」と「組織」をどう変えようとしているのか。松本さんに話を伺いました。

生理って“個人の問題”で終わらせていいの？ルナルナがひらく、女性の健康課題と社会のつなげ方

毎月のように訪れる生理。多くの人にとって当たり前の現象でありながら、その不調や、つらさは長く「個人の問題」として処理されてきました。ですが、今、その前提が変わり始めています。通常時のパフォーマンスを100％とすると、生理時は平均57.6％まで低下する—— ※。この事実は、生理が個人の体調の問題にとどまらず、職場や社会全体の生産性にも関わる課題であるといえるかもしれません。

SDGs最新レポート読解。欧州は「理念」から「制度」へ——サステナビリティの現在地は？

2015年に国連で採択された持続可能な開発目標（SDGs）は、昨年で10年という節目を迎えました。2030年の目標期限まで残り5年を切る中、欧州の進捗を分析した最新の「Europe Sustainable Development Report 2026」が2月に公表されました。欧州はこれまでSDGs達成度の国際ランキングで上位に位置してきましたが、今回のレポートが示しているのは必ずしも楽観的な状況ではありません。むしろ、“進捗の鈍化と課題の固定化”という現実が浮き彫りになったといえるでしょう。

「ルナルナ」の次なる一手は「教育」。女性の健康管理のパイオニアとして

累計ダウンロード数、2,200万（2025年6月時点）を誇る、女性のための健康管理アプリ「ルナルナ」。生理日記録・予測をコアな機能に据えつつ、時代の変遷とともに健康管理全般にその役割を広げ、今では企業や自治体向けサービスにまで事業を拡大しています。「生理の問題が社会の問題となり、当たり前に課題が解消されている状態をつくり出す」ためには何が必要か。ルナルナ事業部事業部長の那須理紗さんが考える、未来に向けた次なる一手とは。

社会は変えられない。でも世界の見方は変えられる。注目雑誌『新百姓』が投げかける問い

経済的にも物質的にも豊かになったはずなのに、いつまで競い続けなきゃいけないの？毎日働いてるのに全然楽にならないのなぜだろう……。そんな「当たり前だけど、なかなか言い出せない問い」を心の中に持っている人は多いのではないでしょうか。「そろそろ資本主義に別れを告げなければいけない」そんな大胆な言葉とともに創刊され、話題となった雑誌『新百姓』。手がけた一人が編集長の渡邉賢太郎さん、通称＝おぼけんさんです。新卒で大手証券会社に入社し、資本主義の"ど真ん中"で働いてきたおぼけんさんは、なぜ自ら雑誌を創刊するに至ったのでしょうか。問いを重ねる中で気づいた「資本主義のほころび」とは？

連載：みんなの未来マップ「雪が降らない未来」を、止めようプロスキーヤー小野塚彩那さん

「雪が降らない未来」を子どもに見せないために。プロスキーヤーとして今できること

2014年ソチ五輪のフリースタイルスキー女子ハーフパイプ銅メダリストで、2018年に自然のままの地形を滑るフリーライドに転向した小野塚彩那さん。一児の母となった現在も、プロスキーヤーとして世界を舞台に活躍しています。一方で育児うつも経験し、アスリートであり母であること、その両立の難しさに直面しているそうです。2024年にはドキュメンタリー映画『MOMENTAL』を公開。挑戦する母としての姿、葛藤を発信しました。また、小野塚さんが雪山で活動する中で実感しているのが、気候変動が雪にもたらす影響です。いずれ雪が降らなくなり、子ども世代、孫世代がスキーをできなくなるのではないかと危惧します。小野塚さんが考える、次世代のために今すべきこととは？

資本主義のその先は？"稼ぐ"の先にある"つくる"へ。手を動かすことから始まる、社会のつくり直しのプロセス

資本主義に疑問を持ったことから金融を学ぼうと証券会社に就職し、リーマンショックを経験。その後、世界一周の旅やソーシャルスタートアップの創業支援などへ出て、2022年に雑誌『新百姓』を創刊したおぼけんさんこと、渡邉賢太郎さん。雑誌を通して伝え、問いかけているのは「使う人々の時代（Capitalism=資本主義）から、つくる人々の時代（Creativitism=創造性主義）への転換」です。お金よりも「つくる喜び」に価値基軸を置くことから始まる、新しい社会とは。

超高齢社会をポジティブに変換する。祖母の一言から生まれた「エイジウェル」という発想

あなたは、100歳まで生きたいですか？ある調査では、「100歳まで生きたい」と答えた日本人はわずか約21％でした。医療が進歩し、長生きできるようになったのに、多くの人が長生きを望んでいない——。「長く生きすぎちゃったかしら」祖母の一言で起業を決意したAgeWellJapan（エイジウェルジャパン）」代表取締役の赤木円香さんは、こうした現状を変えていこうと、シニア世代のウェルビーイングの実現を目指し奮闘しています。2007年、世界に先駆けて「超高齢社会」に突入した日本。高齢化社会が問題視されて久しいですが、本当に必要な支援やサービスとは？シニア世代が本当に求めるべきこととは何なのでしょうか？もしかしたら、高齢者が増えることを問題視すること自体、疑うべきことなのかもしれません。赤木さんの話から未来のヒントを探ります。

連載：みんなの未来マップ超高齢社会を、全世代が楽しめるものに株式会社エイジウェルジャパン代表取締役赤木円香さん ©Moor Studio

「全世代が楽しめる未来」をどうつくるか。エイジウェルが描く、超高齢社会の希望のかたち

ポジティブに年を重ねることを意味する「エイジウェル」な社会の創造をミッションに掲げ、シニアの挑戦と発見を後押しするサービス「もっとメイト」やシニアに伴走する人材の育成事業を展開しているAgeWellJapan（エイジウェルジャパン）。代表取締役の赤木円香さんに、エイジウェル社会に向けた今後の取り組みについて伺いました。

遊び＝子どもが「生きる」を取り戻す時間。遊びが減る時代に考える、子どもの幸せ

現代の子どもたちは「幸せ」に生きられているのでしょうか。2024年の1年間に自殺した児童・生徒は529人にのぼり、これまでの最多人数だった2022年の514人を上回りました（厚生労働省調査）。それとともに、不登校の生徒数も過去最高に達しています（2023年度）。多くの子どもたちが生きづらさを抱えて生きている——。そうした現状に対して、親や大人たちは何ができるのでしょう。一般社団法人「TOKYO PLAY（トウキョウプレイ）」は、「Play Friendly Tokyo ～子どもの遊びにやさしい東京を～」をメッセージに掲げ、遊びの本質を考え、子どもたちが幸せに生きるためにできることを提案しています。同社代表理事の嶋村仁志さんに、遊ぶことから、子どもが幸せに生きるためのヒントを聞きました。

特集：改めて考える。多様性、なぜ大事なの？ AI時代にこそ「多様性」が必要な理由とは？公立はこだて未来大学システム情報科学部教授美馬のゆりさん

AI時代に問い直される「大切な何か」とは？はこだて未来大学教授・美馬のゆりさんが語る、多様性が守る未来

生成AI、音声認識、画像解析、自動運転など、ここ数年で急速に進化し、社会に実装されつつあるAI。「生成AIの登場によって、2026年までにキーワード検索量は25％減少する※」という調査結果もある通り、AIの発展・普及によって、私たちが目にする情報は、良くも悪くも最適化され、多様な情報に出会う機会が減っていくと指摘されています。つまり、AIが普及すればするほど、私たちが接する情報の多様性、ひいては社会の多様性や情報の価値そのものが損なわれるリスクがあるということです。一見、AIと多様性は相反するもののように思われます。しかし本来、「AIに多様性はとても重要」だと語るのが、公立はこだて未来大学システム情報科学部教授の美馬のゆりさんです。AI時代の到来を目前に控えた今、改めて考えたい多様性の大切さについて、お話を伺います。※：米国調査会社ガートナー調査（2024年2月）

寝たきりでも、動ける、学べる、働ける。分身ロボットカフェが描く、未来の可能性

分身ロボット「OriHime（オリヒメ）」を開発した研究者・実業家の吉藤オリィさん。移動困難な人たちがロボットを遠隔操作して働ける「分身ロボットカフェ」を展開するなど、テクノロジーを活用した新たな社会参加の形を生み出しています。今や、海外からも大きな注目を集め、今年デンマークでも期間限定で分身ロボットカフェが開店しました。吉藤さんは17歳の時に「孤独の解消」を目的に掲げ、以降活動を続けてきました。その原点には、思春期に自身が不登校に陥った経験があったと言います。「寝たきりの人は働けない」という思い込みを変えるべく、奔走する吉藤さんのこれまで、そして活動の中で辿り着いた「サステナブル」とは？

連載みんなの未来マップ AIと人、どうつき合うのが正解？公立はこだて未来大学システム情報科学部教授美馬のゆりさん

AIにすべてを預けない未来へ──私たちは何を「委ね」、何を「手放さない」のか

「AIに多様性はとても重要」だと語り、AIリテラシー教育の大切さを訴えているのが、公立はこだて未来大学システム情報科学部教授の美馬のゆりさんです。もともとコンピュータの可能性に魅せられ、研究の道に進んだ美馬さんに、AIの歩んできた歴史を踏まえ、これからの未来の道筋について伺いました。

連載：みんなの未来マップ AI時代、人が担うべき仕事とは？研究者・実業家吉藤オリイさん

「ありがとう」の循環で働き方は変わる。AI時代に到来する「感情労働」とは？

分身ロボット「OriHime（オリヒメ）」を開発し、東京・日本橋で「分身ロボットカフェ DAWN ver.β」を運営する研究者・実業家の吉藤オリィさん。このカフェでは、重度身体障害者などの移動困難者が「OriHime」を遠隔操作して接客しています。人工知能によって自動で動くAIロボットではなく、遠くにいる人が実際にコミュニケーションをしているのです。吉藤さんは自身が小学・中学時代に不登校だった経験から「孤独の解消」をテーマに掲げ、テクノロジーを活用した社会参加の形をつくり出してきました。海外からも注目を集める中、OriHimeの活動にさらなる広がりが生まれつつあります。吉藤さんが描く未来について聞きました。

「マイノリティにも、マジョリティにもなる私」。コムアイが語る、多様性の視点

アーティストや俳優として、音楽や身体的なパフォーマンス、映像作品への出演、執筆など、独自の表現活動を展開するコムアイさん。水資源の課題を考えるプロジェクト「HYPE FREE WATER」を立ち上げるなど、気候変動をはじめとする社会問題についても積極的に発信しています。映画監督、文化人類学者の太田光海さんとは事実婚を選択し、2023年にペルーのアマゾンに暮らすワンピス族の村で第一子を出産しました。現在は、日本とブラジルの2拠点生活を送っています。国境や先例に捉われず、自身の人生を築くコムアイさんにとって、「多様性」とは？

連載：みんなの未来マップ日常の「ほころび」に、未来があるアーティスト・俳優コムアイさん

日常の「ほころび」こそ、社会が変わるチャンス。コムアイが目指す未来

アーティスト、俳優として活躍し、身体的なパフォーマンスや映像作品への出演など、幅広く活動するコムアイさん。気候変動をはじめとする社会問題についても発信しています。現在は、日本とブラジルで2拠点生活を送り、パートナーの映画監督・文化人類学者の太田光海さんとともに子育て中です。2023年、ペルーのアマゾンに暮らすワンピス族の村で出産したことも話題を呼びました。多文化に触れる日々の中、日本について見つめ直すことも多いそうです。コムアイさんは目指したい未来をどう思い描いているのでしょうか。

Z世代の就活が社会を変える。人と企業を「価値観」でつなぐBaseMeの可能性

「本当に自分に合った仕事って何だろう？」大学3年生で迎える就職活動では、多くの学生がこんな疑問に直面します。人気ランキングや世間の評判、あるいは給与や福利厚生といった情報は簡単に見つけられても、本当に自分に合っているのかわからない……。入社後「価値観」が合わずに早期退職を招いてしまうと、学生・企業双方の損失は計り知れません。こうした課題に挑むのが、株式会社アレスグッドが運営する就活プラットフォーム「BaseMe（ベースミー）」です。Z世代キャリア支援プラットフォームとして、企業とのマッチングを「価値観」を軸に実現する仕組みが注目を集めています。同社代表・勝見仁泰さんは「就職活動のルールは、65年間ほとんど変化していません。ここにメスを入れない限り、日本社会は変わりません」と断言します。どのような狙いでBaseMeを立ち上げたのか、そして就活シーンの課題やこれからについて話を伺います。

連載：みんなの未来マップ就活が変われば、社会が変わる株式会社アレスグッド勝見仁泰さん

「就活は、もっと自分らしくなれる」──価値観マッチングで変わる働き方の未来

企業とのマッチングを「価値観」を軸に実現する就活プラットフォーム「BaseMe（ベースミー）」を運営する株式会社アレスグッドの代表・勝見仁泰さん。「就活が変われば社会が変わる」と豪語する勝見さんは、日本の就活市場の未来をどう見ているのでしょうか？その答えは、「BaseMe」のサービスに込められていると言います。勝見さんが目指す「未来の就活」はどのような景色なのでしょうか。

大和ハウス工業の70年を旅しよう。サステナブルな100年経営に向けた思い

資本金300万円、18名から始まった大和ハウス工業は、創業者の理念でもある「社会の困りごとや課題を解決」しながら成長してきました。これまで、社会や生活者に寄り添い、どのように事業を進めてきたのか。そして2055年の創業100周年に向けてどんな未来を描いているのか。70年の歩みと、未来への思いをお伝えします。

アメリカの都市政策は、何を大事にしているの？気候変動対策と「公平性」の関係性

「サステナビリティが大事」なのは分かっていても、実際には、どこにどのような課題があって、私たちの生活にどう影響していくのか、正直、縁遠く感じてしまう方もいるでしょう。そこで本連載では、実際に「サステナビリティ」の現場に向き合う当事者のリアルな声を、寄稿形式でお届けします。今回はアメリカで都市政策の専門家として活躍する古澤えりさんが登場です。アメリカの地方自治体に伴走するコンサルティング会社で活動する傍ら、マサチューセッツ州・ボストン市近郊の都市、サマビルの気候変動・エネルギー政策アドバイザーも務めています。古澤さんが取り組む、気候変動対策、多様性や包括性、公平性を前提とした都市政策とは。そしてトランプ政権下でそれら政策はどうなっているのでしょうか。また、知っておくべき「環境正義（エンバイロメンタル・ジャスティス）」の考え方についても、分かりやすく解説していただきます。

「なぜ多様性が必要なのか」に経営学者・入山章栄さんが答える。いま、企業がダイバーシティを推進すべき理由

近年、多くの企業や組織が積極的に「ダイバーシティ（多様性）」を推進するようになりました。しかし「なぜ企業や組織はダイバーシティを推進しなければならないのか」と問われたら、一瞬答えに詰まってしまうのではないでしょうか。「日本企業はとにかく『なぜ必要なのか』の『なぜ』に対する腹落ちが弱いんです。『世の流れだから』『そういう時代だから』『他社もやっているから』といった漠然とした理由でやってもうまくいかない。明確な理由を持ち、腹落ちした状態で取り組むことが大切です」と話すのは、早稲田大学大学院経営管理研究科早稲田大学ビジネススクール教授の入山章栄さんです。これまで多様性推進の筆頭でもあったアメリカでは、多様性を後退させる動きも見られています。多様性が岐路に立たされる中、企業や組織が「なぜ」ダイバーシティを推進しなければならないのか、改めて伺います。

はじまりはアフリカからの第一歩。多様性という物語から、人類の未来を考える

経営学者として、企業の成長に関する最新理論のリサーチ・分析などの研究活動を行い、企業における「ダイバーシティ（多様性）」の必要性について数多く言及してきた、早稲田大学大学院経営管理研究科早稲田大学ビジネススクール教授の入山章栄さん。日本企業の未来について、多様性の観点からどうなっていくかを伺いました。

環境と共生しながら「遊び」の感性を磨く。大阪・関西万博「クラゲ館」の仕掛け

4月13日から「2025年日本国際博覧会（以下、大阪・関西万博）」が開催されます。「いのち輝く未来社会のデザイン」をテーマに、趣向を凝らした国内外のさまざまなパビリオンがお目見えします。万博は、各国の交流やビジネスチャンスの創出にとどまらず、経済や技術を発展させたり、国を超えて課題を共有する役割も持っています。私たちは、気候変動やそれに伴う自然災害の増加など、地球規模での大きな課題に直面しています。そうした中で生きる力を発揮し、次世代に"いのち"をつないでいくために、何が必要なのでしょうか。開幕に先んじて、大和ハウスグループとして建物の基本設計と全体監修に携わる、完成間近（2025年2月時点）の「いのちの遊び場クラゲ館（以下、クラゲ館）」を取材、クラゲ館プロジェクトメンバーの大野さん、長谷川さん、早坂さんとともに考えていきます。

働きながら、安心して妊娠・出産・育児ができる社会に向けて。企業専属「助産師」たちの挑戦

2024年の日本人の出生数が、初めて70万人を割り込む——。日本の少子化は1957年に初めて人口置換水準※1を下回り、1970年代後半から継続し、加速しています。一方、「妊活や出産、育児をめぐる課題は複雑化しています」と株式会社With Midwife代表の岸畑聖月さんは明かします。「助産師」を意味するMidwife。同社では企業に"専属助産師"を派遣し、妊娠・出産・育児支援に加えて、社員のウェルネスサポートも行っています。さまざまな問題が起こる背景、そしてサステナブルな妊娠・出産・育児を実現するために、企業や一人ひとりができることとは？自身も現役の助産師でありながら、多くの命を守るために「起業」という選択肢を選んだ岸畑さんと考えます。※1：人口が長期的に増減せず一定となる出生率の水準。人口を維持するために必要な合計特殊出生率を指す。

連載：みんなの未来マップ時間での評価、そろそろやめない？株式会社With Midwife代表岸畑聖月さん

誰もが働かなきゃいけない時代、「妊娠・出産・育児」をめぐる状況はどうなっていく？

企業に「ウェルネスコーディネーター」という助産師、保健師、看護師の3つの資格とキャリア支援や労務などの企業視点を兼ね備える医療専門家を派遣し、社員を支えるサービス「THE CARE」を手がける株式会社With Midwife代表の岸畑聖月さん。これまで仕事や家事育児との両立に疲弊し、心身に不調を抱える事例を多く見てきました。私たちは、自分自身が多様な働き方を実践すると同時に、多様な働き方を受け入れる上で、どうすればいいのでしょうか。岸畑さんに、妊娠・出産・育児と働き方の少し先の未来を聞きました。

最近、いつ本読んだ？三宅香帆さんが提唱する「半身」で働くウェルビーイングな生き方

仕事や家事に追われるうちに、気づけば1日が終わっている。スマホでSNSはチェックするけれど、そういえばめっきり本を読まなくなった。そんな昨今の働き方、生活習慣を、著書『なぜ働いていると本が読めなくなるのか』で言語化した文芸評論家の三宅香帆さん。多くのビジネスパーソンの共感を呼び、現在23万部突破のベストセラーになっています。三宅さんは本書を通して「全身全霊をやめて、半身で働こう」と提言しました。「全身全霊」で取り組むことは美徳と考えられがちですが、三宅さんは「半身」の働き方を当たり前にすることで、それぞれの人生が豊かになり、他者も尊重できる——まさにウェルビーイングな状態に近づくのだと語ります。私たちはこれからどんな働き方を目指すべきなのでしょうか。今回の特集「働き方のウェルビーイングを考える」について、三宅さんとともに掘り下げます。

「親不孝な介護」のすすめ。仕事や生活を削らない、サステナブルな介護とは

「介護」は、家族がいる人であればいつか必ず経験するものです。家族で介護することが当たり前だと考え、仕事や生活の時間を削って介護に充てるという人も少なくありません。しかし、「それでは精神的にも身体的にも負担が大きく、介護はつらく苦しい経験で終わってしまいます」と話すのは、「NPO法人となりのかいご」代表理事の川内潤さん。介護の現場で働き「このままでは介護する側もされる側も幸せにならない」と感じたことがきっかけで、企業での介護セミナーや介護相談を通して介護に対する意識を変えていく活動を続けてきました。川内さんは、「至れり尽せり、すべてをやってあげることがいい介護ではありません。親との距離を取り、できることしかやらない『親不孝介護』こそが、本当の意味でのいい介護です」と一石を投じます。私たちの思い込みを解消するその言葉の真意と、これからのサステナブルな介護のあり方とは？

「脱・全身全霊」の生き方。分断を生まないために三宅香帆さんが大切にしていることとは？

著書『なぜ働いていると本が読めなくなるのか』が23万部を突破し、話題を呼んでいる文芸評論家の三宅香帆さん。働くと文化的な生活に割く時間が少なくなってしまう社会の現状を指摘し、「全身全霊をやめて、半身で働こう」と書いています。提唱するのは、仕事だけに没頭し、好きなことも忘れてしまう働き方ではなく、自分の感情を大切に、人生そのものを優先する生き方です。「半身」が当たり前の社会になれば、育児や介護と仕事の両立、労働人口の減少といった、さまざまな課題も解決に向かうのではないか、と語ります。三宅さんが目指したい未来について聞きました。

介護保険の原点、知ってますか？専門家が語る「親の自立や幸せを追求する」生き方

企業での介護セミナーや介護相談を通して、介護に対する意識を変えていく活動を行っている「NPO法人となりのかいご」代表理事の川内潤さん。「誰もが最期まで家族と自然に過ごせる社会」をミッションとし、親との距離を取って自分の生活を削らない「親不孝介護」が、結果的により良い介護につながっていくと訴えています。課題の多い日本の介護のあり方はこの先どうなっていくのか。川内さんが考えるこれからの介護の展望を伺いました。

全国90カ所に広がる、私設図書館「みんとしょ」。焼津のまちから始まった市民自治の輪

日本屈指の水揚げ量を誇る、焼津港。漁師町として名高い焼津の地に、全国から注目を集める「図書館」があります。「みんなの図書館さんかく」は一般的な図書館とは異なり、分割された本棚をたくさんの"オーナー"たちが月額利用料を支払うことで所有し、自分の好きな本やおすすめの本を並べる仕組みです。「さんかく」を手がけたのは一般社団法人トリナス代表理事の土肥潤也さん。創業から4年が経ち、"みんとしょ"モデルは全国90カ所にも広がっています。図書館といえば公共施設、行政が運営を担うイメージが強いかもしれません。土肥さんはなぜ、民間で図書館を立ち上げるに至ったのでしょうか。「さんかくは市民自治をどうつくっていくかの、実験の場なんです」と話す土肥さんに、その意図やこれまでの背景、目指す先を聞きました。

子どもが減る時代に「学校」をつくりたい。地域から学びや自治を育むために

静岡県の焼津のまちから始まった、私設図書館「みんなの図書館さんかく」。本棚を月額で借りたオーナーが自分の好きな本やおすすめの本を並べるシステムが話題となり、今では全国90カ所に拡大、地域活性化の新たな形として注目されています。手がけたのは一般社団法人トリナス代表理事の土肥潤也さん。2024年9月には、新たに「私設公民館」を始めたと言います。土肥さんはどんなまちづくりの未来を考えているのか、そして子どもたちのこれからはどうなるのか、話を聞きました。

特集：「働き方」のウェルビーイングを考える 48歳の「幸せのどん底」どう働き、どう備える？

48歳に「幸せのどん底」が来るとしたら、私たちはどう働き、どう備えたらいいのか

進む高齢化とともに、働く期間も長くなりつつある昨今。2025年4月1日以降は、企業に65歳までの雇用確保が義務付けられることになりました。私たちは人生の多くの時間を「仕事」に使っています。QOL（クオリティ・オブ・ライフ）、すなわち生活の質を向上させるためには、働き方や働く環境に目を向けなければなりません。近年、労働と幸福の関係に着目した「幸福学」によって、"幸福の実態"が数値化されています。そこで明らかになったのが、「人生の幸せのどん底は48.3歳である」「管理職に昇進しても幸福度は上がらない」といった傾向です。こうしたデータを踏まえて、一人ひとりはどんな働き方を選択していけばよいのでしょうか。労働経済学や家族・幸福の経済学を専門とする拓殖大学政経学部教授の佐藤一磨さんと考えます。

この先、日本人の幸福度は上がるのか？下がるのか？幸福学の未来を考える

私たちは日々、多くの時間を「働く」ことに費やしています。充実した毎日を過ごすためには、納得できる働き方を選択することが必要だといえるでしょう。昨今、働き方が多様化するにつれ、キャリアパスも多様化しています。それに伴って「幸福」のあり方も変化しています。労働経済学や家族・幸福の経済学を専門とする拓殖大学政経学部教授の佐藤一磨さんは「幸福学」の専門家として、長きにわたって労働と幸福の関係に着目してきました。これからの社会における幸せとは？日本人の幸福度はどうなるのか？率直な質問をぶつけながら、佐藤さんが描く未来を聞きました。

オランダに学ぶ。「社会全体の質の向上」を目指すサーキュラーシティのつくり方

サステナビリティの最前線に関わる方たちの声を、寄稿形式でお届けする本連載。今回はオランダ・アムステルダム在住の西崎こずえさんが登場です。西崎さんは、サステナビリティ・スペシャリストとして、オランダに拠点を置くサステナビリティ経営コンサルティングファームに参画しています。ヨーロッパは現在、各地で「サーキュラーシティ（循環型都市）」への移行が急速に進んでいるといいます。欧州各国の事例を解説しながら、サーキュラーシティの今を紐解きます。初回は、世界で初めて都市全体でサーキュラーエコノミーを宣言したオランダのアムステルダム市の現状です。

男性育休から日本の働き方が変わる。大和ハウスグループが考える「持続可能な」育休システムのつくり方

近年、「男性育休」制度の整備が国を挙げて着実に進められています。男性の育休の取得率は11年連続で上昇し、2023年度は30.1％と、前年度の17.1％から比べても大きく増加しています（厚生労働省「令和5年度雇用均等基本調査」より）。しかし、男性育休は「単に育休制度をつくって終わり」ではありません。誰しも安心して育休を取得し、その取得率を向上させるためには継続的な組織づくりや企業風土づくりが必要です。では、大和ハウス工業はどのような施策を講じているのでしょうか。グループ会社の大和リースの事例とともに考えます。

台湾が世界トップレベルのサステナブルを実践する理由

本連載では、「サステナビリティ」の現場に向き合う当事者たちの声を、寄稿形式でお届けします。今回は、台湾在住の編集・ノンフィクションライターの近藤弥生子さんが初登場。実は台湾は、SDGsに関する取り組みを積極的に行っており、国、企業、そして国民の意識がとても高いのだそうです。では、なぜ台湾においてSDGsやサステナブルの動きが加速しているのか？その背景や実際の動きについて、ご紹介していただきます。

「働きやすさ」の先に「働きがい」をどうつくるか。前野隆司さんが考える、ウェルビーイング経営とは

「労働」は一日のうち、多くの時間を占めています。もし、働くことが辛く苦しいものだったら、きっと日々の生活が辛く感じてしまうかもしれません。でも、その時間がとても楽しいものだったら？毎日が幸せで、いろいろな希望や可能性が開けてくるのではないでしょうか。特集「働き方のウェルビーイングを考える」では、時代がめまぐるしく変化していく中で、私たち一人ひとりがウェルビーイングな状態で働くために、何が必要なのかを追求していきます。「幸福学（well-being study）」研究の第一人者であり、ウェルビーイングな生き方や働き方の重要性を提唱してきた武蔵野大学ウェルビーイング学科学部長兼慶應義塾大学教授の前野隆司さんは「利益重視だと、利益は出ても不幸せになる。でも幸せなら利益も取れるんです。だったらロジカルに考えて、幸せに働くことの良さを伝えていくしかないですよね」と話します。今、改めて必要性が問われるウェルビーイングな働き方の本質とは。

成功ではなく「幸せに働く」を極める時代になる。これから必要な"感性"の力

「幸福学（well-being study）」研究の第一人者であり、ウェルビーイングな生き方や働き方の重要性を提唱してきた前野隆司さん。一人ひとりの幸福を大切にすることが、企業にも社会にも幸福をもたらし、社会全体がより良い方向へ向かっていくことを伝え続けています。2024年4月には、世界初となる「ウェルビーイング学科」を武蔵野大学に創設し、学部長に就任。「資本主義のあり方が限界を迎えている今、ウェルビーイングの専門家を養成し、抜本的な社会変革につなげていきたい」と考えています。前野さん自身のウェルビーイングにもつながる、人生を豊かにするモノとは？

大和ハウス工業が「胡蝶蘭」を栽培する訳。"ココラン"が目指す「農福連携」の未来

神戸市のベッドタウン・兵庫県三木市。大和ハウス工業が1970年代に開発した緑が丘ネオポリス（青山地区）の一角に4棟のビニールハウスが並んでいます。中にずらりと並ぶのは色鮮やかなミニ胡蝶蘭です。大和ハウス工業が開発した独自の方法でミニ胡蝶蘭「ココラン」を栽培しているのは、特例子会社である大和ハウスブルームです。

挑戦をつぶす「失敗させない」文化。ビリギャル小林さやかさんが考える、未来をつくるマインドセット

映画化もされたベストセラーのモデルとして、一躍脚光を浴びた「ビリギャル」こと小林さやかさん。その本とは、言わずと知れた『学年ビリのギャルが１年で偏差値を40上げて慶應大学に現役合格した話』です。小学校４年生程度の学力だった高校２年生のギャルが、著者の坪田信貴先生に導かれて慶應義塾大学に受かるまでを描き、120万部を超えるミリオンセラーになりました。それから小林さんは大学を卒業し、ウェディングプランナーとして働いたのち、再び学びの道へ。コロンビア大学教育大学院に入学し、2年間のプログラムを終え、今年5月にオールAで卒業しました。認知科学を勉強した小林さんは今、未来に向けて「日本人のマインドセットを変える」ための活動に取り組んでいるそうです。「挑戦していないと、やっぱり幸せを感じられないんです」と語る小林さんの背景にある思いとは？

「親がいきいきすれば、子どもも元気に」小林さやかさんをエンパワーメントするアイテムとは？

「ビリギャル」として、ベストセラー本や映画のモデルになった小林さやかさん。高校2年生の時、小学校４年生程度の学力だったにもかかわらず、恩師の坪田信貴先生に導かれて慶應義塾大学に合格しました。20代はウェディングプランナーとして働きながら、数多くの講演会に出演。そして30代を迎える頃、一念発起して大学院へ。2024年5月にはコロンビア大学教育大学院を卒業しています。帰国した今、大人をエンパワーメントする事業の立ち上げに向け、日々奮闘する最中です。そんな小林さんの人生を豊かにするモノとは？

「義足で人類最速」へ挑むわけ。義足エンジニア・遠藤謙さんが実現したい、誰もが走れる社会

2021年、東京パラリンピック開催をきっかけに、一気に身近になったパラスポーツ。メディアでもさまざまな競技が中継され、楽しみに観ていた人も多かったのではないでしょうか。パラスポーツの中で、先天的な理由や何らかの事情で足を失ったパラアスリートが使用するのが競技用義足です。そして、競技用義足の開発とトップパラアスリートの育成・強化、加えて競技用義足の一般への普及に努めてきたのが、株式会社Xiborg（サイボーグ）の代表取締役で、義足エンジニアの遠藤謙さんです。「誰もが走れる社会の実現」と「"義足で人類最速"の達成」を目指す遠藤さんが、その先に描く「多様で、公平で、包括的な社会づくり」とは——。

楽しみ続けるために。マニュアルフォーカスの「オールドレンズ」でアスリートの一瞬に立ち会う

競技用義足の開発とトップパラアスリートの育成・強化、競技用義足の普及に努める、株式会社Xiborg（サイボーグ）の代表取締役で、義足エンジニアの遠藤謙さん。パリ2024パラリンピックに出場する選手の競技用義足の開発・強化支援も手がけるなど、「誰もが走れる社会」と「"義足で人類最速"の達成」に向けて着実に歩みを進めています。会社を設立して10年。目標を達成するために、そして「自分のやりたいこと（＝研究とものづくり）」を楽しんで続けていくために、あえて「事業をスケールさせないことを選択した」と話します。サステナブル（持続可能）な事業のあり方に取り組む遠藤さんの、人生を豊かにするものとは？

SDGs迷子になる若者たち。教科書の情報ではなく、自分の考えや経験とつなげよう

17歳にして、ユーグレナの初代CFO（Chief Future Officer：最高未来責任者）としてSDGsに関する提言を行ってきた小澤杏子さん。現在は丸井グループでのアドバイザーなど活動は多岐にわたります。なぜ小澤さんはサステナビリティに興味を持ったのでしょうか。

アメリカでの成功が、日本の地方創生につながる。"海藻"を世界に発信する三木アリッサの挑戦

2019年に、LA発の和菓子ブランド「MISAKY.TOKYO（ミサキ・トウキョウ）」を立ち上げた三木アリッサさん。寒天でできた色とりどりの琥珀糖を上質の箱におさめ、まるでジュエリーのように提供しています。著名セレブのキム・カーダシアンからオファーを受け、コラボレーションが実現するなど、アメリカで注目を集めました。現在、三木さんは寒天の材料である海藻をさらに探求し、海藻由来の機能性飲料｢OoMee（ウーミー）｣を開発するなど、和菓子ブランドから海藻テック企業へとビジネスを広げています。スーツケース2つと200万円の貯金を持って渡米したのは5年前。どのように道を切り開き、未来を描いてきたのでしょうか――。活動の原点は小学生時代まで遡ります。

職人は自分にとってのヒーロー。アメリカでの挑戦を支えてくれる、伝統工芸の食器たち

LA発の和菓子ブランド「MISAKY.TOKYO（ミサキ・トウキョウ）」を手がける三木アリッサさん。寒天でできた宝石のような琥珀糖はアメリカで話題を呼びました。現在は寒天のもとである海藻に着目し、海藻由来の機能性飲料｢OoMee（ウーミー）｣の発売も控えています。日本企業とともに海藻加工技術の研究開発を進めるなど、「海藻テック企業」として、日本の専門技術を世界に送り出している最中です。そんな三木さんの活動の根幹にあるのは、日本の伝統工芸や職人の手仕事への憧れだと言います。三木さんの人生を豊かにするモノとは？

アフリカと日本をアパレルでつなぐ。CLOUDYが提案する「サステナブルな支援」とは

「サステナブル（持続可能）」という言葉が浸透して久しい昨今、さまざまなサステナブルな取り組みや支援が生まれています。その代表格とも言えるアパレルブランド「CLOUDY」。アフリカの伝統的な生地や素材を使用した商品を展開する事業を手がけながらNPO法人を運営し、社会課題の解決に取り組んでいます。現在、ケニアとガーナで7つの学校、5つの工場を運営し、600人以上の雇用を生み出してきました。現地の人たちとともに事業を進める代表の銅冶勇人さんは、「物の寄付は本質を捉えていない」と指摘します。銅冶さんが考えるサステナブルな支援とは？

漁業界の働き方改革。漁師は20年で半減、後継者不足に悩む石巻に40人もの新米漁師が生まれたわけ

「サステナビリティが大事」なのは分かっていても、実際には、どこにどんな課題があって、私たちの生活にどう影響していくのか、正直、縁遠く感じてしまう方もいるでしょう。そこで本連載では、実際に「サステナビリティ」の現場に向き合う当事者のリアルな声を、寄稿形式でお届けします。前回に続き「海のサステナビリティ」に取り組むフィッシャーマン・ジャパンの事務局長でありYahoo! JAPAN SDGs編集長・長谷川琢也さんが登場。今回のテーマは業界を問わず課題となっている「人手不足や後継者不足」についてです。

「今の行動」に希望を持てるか。ザイノウエブラザーズが語る、未来のつくり方

デンマークで生まれ育った日系二世の兄弟、井上聡さんと清史さんによって設立された、ソーシャルデザインスタジオThe Inoue Brothers...（ザイノウエブラザーズ）。ふたりの名前が一躍知られるようになった商品があります。それがアルパカニット。アルパカの原毛の質の高さにより生み出された手触りが良く暖かいアイテムは、高く評価され日本でも百貨店やセレクトショップなどで手に取ることができます。

子育てや地方の風景に、新しい"ふつう"を作りたい。保育園留学が目指す未来とは

2月下旬、広大な園庭は一面の雪化粧に包まれていました。ふかふかの雪を前に、全力ではしゃぐ園児たち。ソリに乗ったり、雪の上を転げ回ったり、大声を上げながら駆け回っています。

50年後に「須磨ユニバーサルビーチプロジェクト」を終了することを目指して

障がいのある人や高齢の人など、車いすを利用する人の海水浴をサポートをするNPO法人須磨ユニバーサルビーチプロジェクト。兵庫県神戸市から始まった「ユニバーサルビーチ」の取り組みは今、全国に広がりつつあります。ユニバーサルビーチイベントの開催と普及活動に取り組む同団体代表理事の木戸俊介さんに話を伺いました。

神山町に見る地域再生の秘訣【前編】

全国で問題となっている過疎化や高齢化。それを打破しようと各自治体でさまざまな試みが行われていますが、なかなか解決策が見えてこないのが現実です。特に雇用を生み出す企業誘致は多くの自治体が条件を揃えて取り組んでいます。そんな中、徳島県の山間部にある神山町では、ITベンチャーや起業家が次々と移転・移住していることで注目を集めています。過疎化が進んでいる町をビジネスの場に変えてきたプロジェクトの発信者、NPO法人グリーンバレー理事長の大南信也氏に、多方面から注目されるその仕掛けについて、話を伺いました。

神山町に見る地域再生の秘訣【後編】

仕事と子育てや介護の両立をする人が増える中で、場所や時間にとらわれない柔軟な働き方が求められています。そんな中、地域再生のさまざまな仕掛けをして注目されている徳島県神山町には、「サテライトオフィス」という形で新たな働き方の選択肢を用意し、仕事の質や生産性アップを実現している会社があります。それが、テレビ番組情報を放送局に配信する事業を手がける、「株式会社プラットイーズ」です。創業者である隅田徹氏は、「神山町のゆるやかさが、クリエイティブな仕事に合っていた」と語ります。過疎化からビジネスの町へと変貌しつつある神山町の魅力と、サテライトオフィスの効果について、隅田氏に話を伺いました。

4,500人が参加！「海の楽しみ」を届けるユニバーサルビーチの取り組み