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Sustainable Journeyは、2024年3月にリニューアルしました。
近年、多くの企業や組織が積極的に「ダイバーシティ（多様性）」を推進するようになりました。しかし「なぜ企業や組織はダイバーシティを推進しなければならないのか」と問われたら、一瞬答えに詰まってしまうのではないでしょうか。「日本企業はとにかく『なぜ必要なのか』の『なぜ』に対する腹落ちが弱いんです。『世の流れだから』『そういう時代だから』『他社もやっているから』といった漠然とした理由でやってもうまくいかない。明確な理由を持ち、腹落ちした状態で取り組むことが大切です」と話すのは、早稲田大学大学院経営管理研究科 早稲田大学ビジネススクール教授の入山章栄さんです。これまで多様性推進の筆頭でもあったアメリカでは、多様性を後退させる動きも見られています。多様性が岐路に立たされる中、企業や組織が「なぜ」ダイバーシティを推進しなければならないのか、改めて伺います。
経営学者として、企業の成長に関する最新理論のリサーチ・分析などの研究活動を行い、企業における「ダイバーシティ（多様性）」の必要性について数多く言及してきた、早稲田大学大学院経営管理研究科 早稲田大学ビジネススクール教授の入山章栄さん。日本企業の未来について、多様性の観点からどうなっていくかを伺いました。
4月13日から「2025年日本国際博覧会（以下、大阪・関西万博）」が開催されます。「いのち輝く未来社会のデザイン」をテーマに、趣向を凝らした国内外のさまざまなパビリオンがお目見えします。万博は、各国の交流やビジネスチャンスの創出にとどまらず、経済や技術を発展させたり、国を超えて課題を共有する役割も持っています。私たちは、気候変動やそれに伴う自然災害の増加など、地球規模での大きな課題に直面しています。そうした中で生きる力を発揮し、次世代に"いのち"をつないでいくために、何が必要なのでしょうか。開幕に先んじて、大和ハウスグループとして建物の基本設計と全体監修に携わる、完成間近（2025年2月時点）の「いのちの遊び場 クラゲ館（以下、クラゲ館）」を取材、クラゲ館プロジェクトメンバーの大野さん、長谷川さん、早坂さんとともに考えていきます。
2024年の日本人の出生数が、初めて70万人を割り込む——。日本の少子化は1957年に初めて人口置換水準※1を下回り、1970年代後半から継続し、加速しています。一方、「妊活や出産、育児をめぐる課題は複雑化しています」と株式会社With Midwife代表の岸畑聖月さんは明かします。「助産師」を意味するMidwife。同社では企業に"専属助産師"を派遣し、妊娠・出産・育児支援に加えて、社員のウェルネスサポートも行っています。さまざまな問題が起こる背景、そしてサステナブルな妊娠・出産・育児を実現するために、企業や一人ひとりができることとは？ 自身も現役の助産師でありながら、多くの命を守るために「起業」という選択肢を選んだ岸畑さんと考えます。※1：人口が長期的に増減せず一定となる出生率の水準。人口を維持するために必要な合計特殊出生率を指す。
企業に「ウェルネスコーディネーター」という助産師、保健師、看護師の3つの資格とキャリア支援や労務などの企業視点を兼ね備える医療専門家を派遣し、社員を支えるサービス「THE CARE」を手がける株式会社With Midwife代表の岸畑聖月さん。これまで仕事や家事育児との両立に疲弊し、心身に不調を抱える事例を多く見てきました。私たちは、自分自身が多様な働き方を実践すると同時に、多様な働き方を受け入れる上で、どうすればいいのでしょうか。岸畑さんに、妊娠・出産・育児と働き方の少し先の未来を聞きました。
仕事や家事に追われるうちに、気づけば1日が終わっている。スマホでSNSはチェックするけれど、そういえばめっきり本を読まなくなった。そんな昨今の働き方、生活習慣を、著書『なぜ働いていると本が読めなくなるのか』で言語化した文芸評論家の三宅香帆さん。多くのビジネスパーソンの共感を呼び、現在23万部突破のベストセラーになっています。三宅さんは本書を通して「全身全霊をやめて、半身で働こう」と提言しました。「全身全霊」で取り組むことは美徳と考えられがちですが、三宅さんは「半身」の働き方を当たり前にすることで、それぞれの人生が豊かになり、他者も尊重できる——まさにウェルビーイングな状態に近づくのだと語ります。私たちはこれからどんな働き方を目指すべきなのでしょうか。今回の特集「働き方のウェルビーイングを考える」について、三宅さんとともに掘り下げます。
「介護」は、家族がいる人であればいつか必ず経験するものです。家族で介護することが当たり前だと考え、仕事や生活の時間を削って介護に充てるという人も少なくありません。しかし、「それでは精神的にも身体的にも負担が大きく、介護はつらく苦しい経験で終わってしまいます」と話すのは、「NPO法人となりのかいご」代表理事の川内潤さん。介護の現場で働き「このままでは介護する側もされる側も幸せにならない」と感じたことがきっかけで、企業での介護セミナーや介護相談を通して介護に対する意識を変えていく活動を続けてきました。川内さんは、「至れり尽せり、すべてをやってあげることがいい介護ではありません。親との距離を取り、できることしかやらない『親不孝介護』こそが、本当の意味でのいい介護です」と一石を投じます。私たちの思い込みを解消するその言葉の真意と、これからのサステナブルな介護のあり方とは？
著書『なぜ働いていると本が読めなくなるのか』が23万部を突破し、話題を呼んでいる文芸評論家の三宅香帆さん。働くと文化的な生活に割く時間が少なくなってしまう社会の現状を指摘し、「全身全霊をやめて、半身で働こう」と書いています。提唱するのは、仕事だけに没頭し、好きなことも忘れてしまう働き方ではなく、自分の感情を大切に、人生そのものを優先する生き方です。「半身」が当たり前の社会になれば、育児や介護と仕事の両立、労働人口の減少といった、さまざまな課題も解決に向かうのではないか、と語ります。三宅さんが目指したい未来について聞きました。
企業での介護セミナーや介護相談を通して、介護に対する意識を変えていく活動を行っている「NPO法人となりのかいご」代表理事の川内潤さん。「誰もが最期まで家族と自然に過ごせる社会」をミッションとし、親との距離を取って自分の生活を削らない「親不孝介護」が、結果的により良い介護につながっていくと訴えています。課題の多い日本の介護のあり方はこの先どうなっていくのか。川内さんが考えるこれからの介護の展望を伺いました。
日本屈指の水揚げ量を誇る、焼津港。漁師町として名高い焼津の地に、全国から注目を集める「図書館」があります。「みんなの図書館さんかく」は一般的な図書館とは異なり、分割された本棚をたくさんの"オーナー"たちが月額利用料を支払うことで所有し、自分の好きな本やおすすめの本を並べる仕組みです。「さんかく」を手がけたのは一般社団法人トリナス代表理事の土肥潤也さん。創業から4年が経ち、"みんとしょ"モデルは全国90カ所にも広がっています。図書館といえば公共施設、行政が運営を担うイメージが強いかもしれません。土肥さんはなぜ、民間で図書館を立ち上げるに至ったのでしょうか。「さんかくは市民自治をどうつくっていくかの、実験の場なんです」と話す土肥さんに、その意図やこれまでの背景、目指す先を聞きました。
静岡県の焼津のまちから始まった、私設図書館「みんなの図書館さんかく」。本棚を月額で借りたオーナーが自分の好きな本やおすすめの本を並べるシステムが話題となり、今では全国90カ所に拡大、地域活性化の新たな形として注目されています。手がけたのは一般社団法人トリナス代表理事の土肥潤也さん。2024年9月には、新たに「私設公民館」を始めたと言います。土肥さんはどんなまちづくりの未来を考えているのか、そして子どもたちのこれからはどうなるのか、話を聞きました。
進む高齢化とともに、働く期間も長くなりつつある昨今。2025年4月1日以降は、企業に65歳までの雇用確保が義務付けられることになりました。私たちは人生の多くの時間を「仕事」に使っています。QOL（クオリティ・オブ・ライフ）、すなわち生活の質を向上させるためには、働き方や働く環境に目を向けなければなりません。近年、労働と幸福の関係に着目した「幸福学」によって、"幸福の実態"が数値化されています。そこで明らかになったのが、「人生の幸せのどん底は48.3歳である」「管理職に昇進しても幸福度は上がらない」といった傾向です。こうしたデータを踏まえて、一人ひとりはどんな働き方を選択していけばよいのでしょうか。労働経済学や家族・幸福の経済学を専門とする拓殖大学政経学部教授の佐藤一磨さんと考えます。
私たちは日々、多くの時間を「働く」ことに費やしています。充実した毎日を過ごすためには、納得できる働き方を選択することが必要だといえるでしょう。昨今、働き方が多様化するにつれ、キャリアパスも多様化しています。それに伴って「幸福」のあり方も変化しています。労働経済学や家族・幸福の経済学を専門とする拓殖大学政経学部教授の佐藤一磨さんは「幸福学」の専門家として、長きにわたって労働と幸福の関係に着目してきました。これからの社会における幸せとは？ 日本人の幸福度はどうなるのか？ 率直な質問をぶつけながら、佐藤さんが描く未来を聞きました。
サステナビリティの最前線に関わる方たちの声を、寄稿形式でお届けする本連載。今回はオランダ・アムステルダム在住の西崎こずえさんが登場です。西崎さんは、サステナビリティ・スペシャリストとして、オランダに拠点を置くサステナビリティ経営コンサルティングファームに参画しています。ヨーロッパは現在、各地で「サーキュラーシティ（循環型都市）」への移行が急速に進んでいるといいます。欧州各国の事例を解説しながら、サーキュラーシティの今を紐解きます。初回は、世界で初めて都市全体でサーキュラーエコノミーを宣言したオランダのアムステルダム市の現状です。
近年、「男性育休」制度の整備が国を挙げて着実に進められています。男性の育休の取得率は11年連続で上昇し、2023年度は30.1％と、前年度の17.1％から比べても大きく増加しています（厚生労働省「令和5年度雇用均等基本調査」より）。しかし、男性育休は「単に育休制度をつくって終わり」ではありません。誰しも安心して育休を取得し、その取得率を向上させるためには継続的な組織づくりや企業風土づくりが必要です。では、大和ハウス工業はどのような施策を講じているのでしょうか。グループ会社の大和リースの事例とともに考えます。
本連載では、「サステナビリティ」の現場に向き合う当事者たちの声を、寄稿形式でお届けします。今回は、台湾在住の編集・ノンフィクションライターの近藤弥生子さんが初登場。実は台湾は、SDGsに関する取り組みを積極的に行っており、国、企業、そして国民の意識がとても高いのだそうです。では、なぜ台湾においてSDGsやサステナブルの動きが加速しているのか？その背景や実際の動きについて、ご紹介していただきます。
「労働」は一日のうち、多くの時間を占めています。もし、働くことが辛く苦しいものだったら、きっと日々の生活が辛く感じてしまうかもしれません。でも、その時間がとても楽しいものだったら？ 毎日が幸せで、いろいろな希望や可能性が開けてくるのではないでしょうか。特集「働き方のウェルビーイングを考える」では、時代がめまぐるしく変化していく中で、私たち一人ひとりがウェルビーイングな状態で働くために、何が必要なのかを追求していきます。「幸福学（well-being study）」研究の第一人者であり、ウェルビーイングな生き方や働き方の重要性を提唱してきた武蔵野大学ウェルビーイング学科学部長兼慶應義塾大学教授の前野隆司さんは「利益重視だと、利益は出ても不幸せになる。でも幸せなら利益も取れるんです。だったらロジカルに考えて、幸せに働くことの良さを伝えていくしかないですよね」と話します。今、改めて必要性が問われるウェルビーイングな働き方の本質とは。
「幸福学（well-being study）」研究の第一人者であり、ウェルビーイングな生き方や働き方の重要性を提唱してきた前野隆司さん。一人ひとりの幸福を大切にすることが、企業にも社会にも幸福をもたらし、社会全体がより良い方向へ向かっていくことを伝え続けています。2024年4月には、世界初となる「ウェルビーイング学科」を武蔵野大学に創設し、学部長に就任。「資本主義のあり方が限界を迎えている今、ウェルビーイングの専門家を養成し、抜本的な社会変革につなげていきたい」と考えています。前野さん自身のウェルビーイングにもつながる、人生を豊かにするモノとは？
神戸市のベッドタウン・兵庫県三木市。大和ハウス工業が1970年代に開発した緑が丘ネオポリス（青山地区）の一角に4棟のビニールハウスが並んでいます。中にずらりと並ぶのは色鮮やかなミニ胡蝶蘭です。大和ハウス工業が開発した独自の方法でミニ胡蝶蘭「ココラン」を栽培しているのは、特例子会社である大和ハウスブルームです。
映画化もされたベストセラーのモデルとして、一躍脚光を浴びた「ビリギャル」こと小林さやかさん。その本とは、言わずと知れた『学年ビリのギャルが１年で偏差値を40上げて慶應大学に現役合格した話』です。小学校４年生程度の学力だった高校２年生のギャルが、著者の坪田信貴先生に導かれて慶應義塾大学に受かるまでを描き、120万部を超えるミリオンセラーになりました。それから小林さんは大学を卒業し、ウェディングプランナーとして働いたのち、再び学びの道へ。コロンビア大学教育大学院に入学し、2年間のプログラムを終え、今年5月にオールAで卒業しました。認知科学を勉強した小林さんは今、未来に向けて「日本人のマインドセットを変える」ための活動に取り組んでいるそうです。「挑戦していないと、やっぱり幸せを感じられないんです」と語る小林さんの背景にある思いとは？
「ビリギャル」として、ベストセラー本や映画のモデルになった小林さやかさん。高校2年生の時、小学校４年生程度の学力だったにもかかわらず、恩師の坪田信貴先生に導かれて慶應義塾大学に合格しました。20代はウェディングプランナーとして働きながら、数多くの講演会に出演。そして30代を迎える頃、一念発起して大学院へ。2024年5月にはコロンビア大学教育大学院を卒業しています。帰国した今、大人をエンパワーメントする事業の立ち上げに向け、日々奮闘する最中です。そんな小林さんの人生を豊かにするモノとは？
2021年、東京パラリンピック開催をきっかけに、一気に身近になったパラスポーツ。メディアでもさまざまな競技が中継され、楽しみに観ていた人も多かったのではないでしょうか。パラスポーツの中で、先天的な理由や何らかの事情で足を失ったパラアスリートが使用するのが競技用義足です。そして、競技用義足の開発とトップパラアスリートの育成・強化、加えて競技用義足の一般への普及に努めてきたのが、株式会社Xiborg（サイボーグ）の代表取締役で、義足エンジニアの遠藤謙さんです。「誰もが走れる社会の実現」と「"義足で人類最速"の達成」を目指す遠藤さんが、その先に描く「多様で、公平で、包括的な社会づくり」とは——。
競技用義足の開発とトップパラアスリートの育成・強化、競技用義足の普及に努める、株式会社Xiborg（サイボーグ）の代表取締役で、義足エンジニアの遠藤謙さん。パリ2024パラリンピックに出場する選手の競技用義足の開発・強化支援も手がけるなど、「誰もが走れる社会」と「"義足で人類最速"の達成」に向けて着実に歩みを進めています。会社を設立して10年。目標を達成するために、そして「自分のやりたいこと（＝研究とものづくり）」を楽しんで続けていくために、あえて「事業をスケールさせないことを選択した」と話します。サステナブル（持続可能）な事業のあり方に取り組む遠藤さんの、人生を豊かにするものとは？
17歳にして、ユーグレナの初代CFO（Chief Future Officer：最高未来責任者）としてSDGsに関する提言を行ってきた小澤杏子さん。現在は丸井グループでのアドバイザーなど活動は多岐にわたります。なぜ小澤さんはサステナビリティに興味を持ったのでしょうか。
2019年に、LA発の和菓子ブランド「MISAKY.TOKYO（ミサキ・トウキョウ）」を立ち上げた三木アリッサさん。寒天でできた色とりどりの琥珀糖を上質の箱におさめ、まるでジュエリーのように提供しています。著名セレブのキム・カーダシアンからオファーを受け、コラボレーションが実現するなど、アメリカで注目を集めました。現在、三木さんは寒天の材料である海藻をさらに探求し、海藻由来の機能性飲料｢OoMee（ウーミー）｣を開発するなど、和菓子ブランドから海藻テック企業へとビジネスを広げています。スーツケース2つと200万円の貯金を持って渡米したのは5年前。どのように道を切り開き、未来を描いてきたのでしょうか――。活動の原点は小学生時代まで遡ります。
LA発の和菓子ブランド「MISAKY.TOKYO（ミサキ・トウキョウ）」を手がける三木アリッサさん。寒天でできた宝石のような琥珀糖はアメリカで話題を呼びました。現在は寒天のもとである海藻に着目し、海藻由来の機能性飲料｢OoMee（ウーミー）｣の発売も控えています。日本企業とともに海藻加工技術の研究開発を進めるなど、「海藻テック企業」として、日本の専門技術を世界に送り出している最中です。そんな三木さんの活動の根幹にあるのは、日本の伝統工芸や職人の手仕事への憧れだと言います。三木さんの人生を豊かにするモノとは？
「サステナブル（持続可能）」という言葉が浸透して久しい昨今、さまざまなサステナブルな取り組みや支援が生まれています。その代表格とも言えるアパレルブランド「CLOUDY」。アフリカの伝統的な生地や素材を使用した商品を展開する事業を手がけながらNPO法人を運営し、社会課題の解決に取り組んでいます。現在、ケニアとガーナで7つの学校、5つの工場を運営し、600人以上の雇用を生み出してきました。現地の人たちとともに事業を進める代表の銅冶勇人さんは、「物の寄付は本質を捉えていない」と指摘します。銅冶さんが考えるサステナブルな支援とは？
「サステナビリティが大事」なのは分かっていても、実際には、どこにどんな課題があって、私たちの生活にどう影響していくのか、正直、縁遠く感じてしまう方もいるでしょう。そこで本連載では、実際に「サステナビリティ」の現場に向き合う当事者のリアルな声を、寄稿形式でお届けします。前回に続き「海のサステナビリティ」に取り組むフィッシャーマン・ジャパンの事務局長でありYahoo! JAPAN SDGs編集長・長谷川琢也さんが登場。今回のテーマは業界を問わず課題となっている「人手不足や後継者不足」についてです。
デンマークで生まれ育った日系二世の兄弟、井上聡さんと清史さんによって設立された、ソーシャルデザインスタジオThe Inoue Brothers...（ザ イノウエブラザーズ）。ふたりの名前が一躍知られるようになった商品があります。それがアルパカニット。アルパカの原毛の質の高さにより生み出された手触りが良く暖かいアイテムは、高く評価され日本でも百貨店やセレクトショップなどで手に取ることができます。
2月下旬、広大な園庭は一面の雪化粧に包まれていました。ふかふかの雪を前に、全力ではしゃぐ園児たち。ソリに乗ったり、雪の上を転げ回ったり、大声を上げながら駆け回っています。
障がいのある人や高齢の人など、車いすを利用する人の海水浴をサポートをするNPO法人 須磨ユニバーサルビーチプロジェクト。兵庫県神戸市から始まった「ユニバーサルビーチ」の取り組みは今、全国に広がりつつあります。ユニバーサルビーチイベントの開催と普及活動に取り組む同団体代表理事の木戸俊介さんに話を伺いました。
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