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2024年3月にリニューアルしました。

未来のインフラ

「情報は答えじゃない」。防災アプリNERVが挑む、次世代公共インフラの形

大きなモニターに映し出された、日本全国の地図。その画面をじっと見つめている男性がいます。防災アプリ「特務機関NERV（ネルフ）」（以下、NERV）を手がける、ゲヒルン株式会社の創業者・石森大貴さんです。アプリ名の由来は、アニメ『エヴァンゲリオン』シリーズに登場する超法規的組織の名前です。もともとはX（旧Twitter）の1アカウントとして始まった取り組みでしたが、現在では国家や行政とも連携し、誰もが知る「防災インフラ」になりつつあります。NERVの強みは、速報性と正確性にあります。そのスピードは「テレビの地震速報よりも早く通知が来る」と言われるほど。しかし、石森さんはこう語ります。「情報を、すぐに信じないでほしい」。その言葉の裏側には、震災で伯母を亡くした経験と、ある強い信念がありました。

連載：みんなの未来マップ大災害時代、「みんなで」生きていくためにゲヒルン株式会社代表取締役石森大貴さん

災害が増える時代に「みんなで生きていく」ために。NERVが考える防災の未来

災害が起きた時、私たちは本当に「正しい判断」ができているのでしょうか。情報はあふれているのに、迷い、立ち止まり、行動が遅れてしまう。そんな場面は決して少なくありません。でも、これが緊急の災害時だったら——？防災アプリ「特務機関NERV（ネルフ）」（以下、NERV）を手がけるゲヒルン株式会社の創業者・石森大貴さんは、「情報は答えではない」と言います。大切なのは、情報をどう受け取り、どう行動につなげるか。その判断力を、社会全体でどう支えていくかだと考えています。災害が増える時代において、防災は行政や専門家だけのものではなくなりました。個人、企業、地域が緩やかにつながり、互いに助け合う仕組みが求められています。NERVの取り組みを通して、「みんなで生きていく」ための新しい防災情報インフラの姿を描きます。

水道管という、地中に埋まる"時限爆弾"。老朽化する日本の水インフラ、難題に挑むAI企業の答え

いつものように蛇口をひねる。透明な水が勢いよく流れる。そんな光景を疑ったことなんて、一度もなかったはずです。でも最近、その"当たり前"に小さな赤信号が灯り始めています——。「日本の水道事情は今、地獄の入口に立っています」と話すのは、国内外でAIを活用した地下埋設配管の劣化の予測・診断ソリューションを提供しているFracta Japan株式会社COOの井原正晶さんです。水道管の耐用年数はおおよそ40年。高度経済成長期からバブル期にかけて一気に整備、拡張された上下水道管が老朽化し、交換のリミットが刻々と近づいています。埼玉県八潮市の道路陥没事故や同所沢市の水道管漏水事故などは、記憶に新しい方も多いでしょう。いわば、日本の地中には、もうすぐ寿命を迎える水道管という"時限爆弾"が静かに眠っています。しかし、井原さんの表情にそれほどの悲壮感はありません。いったいなぜなのでしょうか。日本の水インフラの現状と課題、それを解決するフラクタジャパンのサービスとは。

連載：みんなの未来マップ水道料金3倍時代が到来する？ Fracta Japan株式会社COO 井原正晶さん

水道料金3倍時代も？"水難民ゼロ"を目指す、AIと描く「インフラ再生」未来図

創業者・加藤崇さんが水道管の老朽化問題に関心を持ち、2015年にアメリカ・シリコンバレーで創業。2019年に日本法人となるFracta Japan株式会社を設立し、地下埋設インフラの劣化をAIを使って予測・診断するサービス「AI管路劣化診断 AIEyes（アイズ）」の提供を開始しました。水道事業の課題が浮き彫りになりつつある昨今、持続可能な水インフラはどうしたら実現できるのでしょうか。Fracta Japan株式会社COO・井原正晶さんに伺いました。

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